読む価値
43定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
19.8
売上高前年同期比（%）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2023年4月1日〜2023年12月31日連結日本基準売上高10,708百万円前年比 +19.8%
営業利益368百万円
経常利益300百万円
純利益（親会社株主帰属）80百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益2.94円
期末の財政状態
総資産10,939百万円
うち純資産 2,340 百万円自己資本比率 19.0%前期末比 +19.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高日本 9,659,858千円（前年比 +15.3%）、中国 1,049,097千円（前年比 +86.9%）
セグメント別利益日本 841,204千円（前年比 +216.2%）、中国 -345,184千円
見通しと株主還元
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
国内では集客の回復、人気コンテンツとのコラボレーション、入館料・回数券価格の値上げやシーズン料金の適用が売上高に寄与した。電気代・ガス代の補助、節電などのコスト削減により増収増益となった。中国では通常営業により増収となった一方、施設維持管理コスト、人件費、エネルギーコストの増加により損失が続いた。
継続企業の前提に関する記載
これまで記載していた継続企業の前提に関する注記は、事業の収益改善策、資金調達、金融取引の正常化への取り組みに注力した結果、解消された。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 11社 / 社名 極楽湯中国控股有限公司及びその子会社10社
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 新株予約権戻入益 35,377千円、その他 922千円 / 特別損失 固定資産除却損 15,407千円、子会社株式売却損 147,362千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数30,960,800株
期末自己株式数75株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年12月31日 |
| 売上高 | 10,708百万円（前年比 +19.8%） |
| 営業利益 | 368百万円 |
| 経常利益 | 300百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 80百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 2.94円 |
| 自己資本比率 | 当期末 19 / 前期末 -0.9 |
| 総資産 | 10,939百万円 |
| 純資産 | 2,340百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | 日本 9,659,858千円（前年比 +15.3%）、中国 1,049,097千円（前年比 +86.9%） |
| セグメント別利益 | 日本 841,204千円（前年比 +216.2%）、中国 -345,184千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 新株予約権戻入益 35,377千円、その他 922千円 / 特別損失 固定資産除却損 15,407千円、子会社株式売却損 147,362千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | これまで記載していた継続企業の前提に関する注記は、事業の収益改善策、資金調達、金融取引の正常化への取り組みに注力した結果、解消された。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 11社 / 社名 極楽湯中国控股有限公司及びその子会社10社 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 30,960,800株 |
| 期末自己株式数 | 75株 |
| 業績の増減要因 | 国内では集客の回復、人気コンテンツとのコラボレーション、入館料・回数券価格の値上げやシーズン料金の適用が売上高に寄与した。電気代・ガス代の補助、節電などのコスト削減により増収増益となった。中国では通常営業により増収となった一方、施設維持管理コスト、人件費、エネルギーコストの増加により損失が続いた。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新型コロナウイルス感染症の5類移行による経済活動の正常化やインバウンド需要の回復、集客の回復、人気コンテンツとのコラボレーション、入館料・回数券価格の値上げやシーズン料金の適用が増収に寄与した。電気・ガス代の補助や節電などのコスト削減も増益に寄与した。中国事業の連結除外は、金融取引の正常化、中国事業に伴うネガティブ・リスクの排除、借入金返済可能額の増額を目的としている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。