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東北新社(2329)・リスク再掲

新型コロナウイルス感染症によるキャッシュ・フロー影響リスク

FY2020に初出。9回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。

9記載
4年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2020 – FY2024-Q12020: 220202021: 420212022: 120222023: 22023
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尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている114社のうち14社を表示しています。上の文は114社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    新型コロナウイルス感染症によるキャッシュ・フロー影響リスクについて、重要な変更がないと記載している。
  2. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    新型コロナウイルス感染症によるキャッシュ・フロー影響リスクについて、重要な変更がないと記載している。
  3. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    新型コロナウイルス感染症によるキャッシュ・フロー影響リスクについて、重要な変更がないと記載している。
  4. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    新型コロナウイルス感染症によるキャッシュ・フロー影響リスクについて、新たな発生や重要な変更がないと記載している。
  5. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    新型コロナウイルス感染症によるキャッシュ・フロー影響リスクについて、新たな発生や重要な変更がないと記載している。
  6. FY2021再掲有価証券報告書

    「上記の当社グループの業績への影響に伴い、キャッシュ・フローにおいても影響を及ぼす可能性があります。当社グループではこうした事態に備えて十分な内部資金を確保しており、さらにそれを上回る資金需要が生じた際にも、大手都市銀行団との間で200億円のコミットメントライン契約を有し、必要な資金を確保できる体制を整えております。」

    感染症によるキャッシュ・フロー影響リスクと、十分な内部資金および200億円のコミットメントラインによる対応を継続している。
  7. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    新型コロナウイルス感染症によるキャッシュ・フロー影響リスクについて、新たな発生や重要な変更がないと記載している。
  8. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    新型コロナウイルス感染症によるキャッシュ・フロー影響リスクについて、新たなリスクの発生や重要な変更がないと記載している。
  9. FY2020初出有価証券報告書

    「上記の当社グループの経営成績への影響に伴い、キャッシュ・フローにおいても影響を及ぼす可能性があります。当社グループではこうした事態に備えて十分な内部資金を確保しており、さらにそれを上回る資金需要が生じた際にも、大手都市銀行団との間で200億円のコミットメントライン契約を有し、必要な資金を確保できる体制を整えております。」

    感染症による業績悪化がキャッシュ・フローへ波及する可能性を新たなリスクとして記載し、200億円のコミットメントラインを対応手段として示している。
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