読む価値
48定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
25
％（親会社株主に帰属する四半期純利益の前年同期比）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2025年4月1日〜2025年6月30日連結日本基準売上高9,281百万円前年比 -2.4%
営業利益368百万円前年比 +1.4%
経常利益391百万円前年比 -6.7%
純利益（親会社株主帰属）1,717百万円前年比 +25.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益12.48円
期末の財政状態
総資産98,742百万円
うち純資産 86,777 百万円自己資本比率 87.0%前期末比 +5.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高
広告プロダクション5,97561.7%+14.8%
コンテンツプロダクション1,81418.7%+6.7%
メディア9409.7%-52.0%
プロパティ4184.3%-15.1%
その他5355.5%0.0%
セグメント別利益
広告プロダクション53252.7%+28.5%
コンテンツプロダクション12212.1%
メディア22922.7%-36.9%
プロパティ989.7%-34.0%
その他282.8%-30.3%
見通しと株主還元
年間配当予想非開示 → 27.06円
業績の増減要因
スター・チャンネル株式譲渡・放送送出事業売却で減収、広告プロダクション・コンテンツプロダクション好調で営業利益増、為替差損で経常減益、不動産売却特別利益と税金費用減少で最終増益。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社
減損損失当該事項はありません
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 2,076百万円、投資有価証券売却益 20百万円 / 特別損失 該当事項はありません
減価償却費130百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数140,206,002株
期末自己株式数2,574,463株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2025年6月30日 |
| 売上高 | 9,281百万円（前年比 -2.4%） |
| 営業利益 | 368百万円（前年比 +1.4%） |
| 経常利益 | 391百万円（前年比 -6.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,717百万円（前年比 +25.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 12.48円 |
| 自己資本比率 | 当期末 87.0% / 前期末 82.0% |
| 総資産 | 98,742百万円 |
| 純資産 | 86,777百万円 |
| 年間配当予想 | 非開示 → 27.06円 |
| セグメント別売上高 | 広告プロダクション 5,975百万円（前年比 +14.8%） / コンテンツプロダクション 1,814百万円（前年比 +6.7%） / メディア 940百万円（前年比 -52.0%） / プロパティ 418百万円（前年比 -15.1%） / その他 535百万円（前年比 0.0%） |
| セグメント別利益 | 広告プロダクション 532百万円（前年比 +28.5%） / コンテンツプロダクション 122百万円 / メディア 229百万円（前年比 -36.9%） / プロパティ 98百万円（前年比 -34.0%） / その他 28百万円（前年比 -30.3%） |
| 減価償却費 | 130百万円 |
| 減損損失 | 当該事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 2,076百万円、投資有価証券売却益 20百万円 / 特別損失 該当事項はありません |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 140,206,002株 |
| 期末自己株式数 | 2,574,463株 |
| 業績の増減要因 | スター・チャンネル株式譲渡・放送送出事業売却で減収、広告プロダクション・コンテンツプロダクション好調で営業利益増、為替差損で経常減益、不動産売却特別利益と税金費用減少で最終増益。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。前期の株式会社スター・チャンネル株式譲渡と放送送出事業の売却により減収となったが、広告プロダクションやコンテンツプロダクションが好調に推移したため営業利益は増加した。為替差損により経常利益は減少した一方、海外子会社の不動産売却に伴う特別利益と税金費用の減少により、親会社株主に帰属する四半期純利益は増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。