読む価値
72注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
170
億円（キャッシュ増加額）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。経営計画として書かれたこと
年次の再掲売上高+53.2%
基準 457目標700億円
営業利益+140.7%
基準 27目標65億円
営業利益率+3.4pt
基準 5.9目標9.3%
ROE-2.0pt
基準 10目標8%
ROIC+4.8pt
基準 2.2目標7%
線は、書類が示す基準の水準から目標の水準までの上がり幅です。傾きは、この書類の中で最も大きい伸び幅を基準にしています。％で示される指標は、差をポイント（pt）で表しています。点線の数値は、会社が伸び幅を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。
投資計画の総額810億円～（2025年3月期以降の残り4年間の見通し）
分野別の投資額分野 株主還元 / 金額 約140億円～、分野 新たな収益基盤確保のための成長投資（M&A等） / 金額 約570億円～、分野 構造改革費用 / 金額 約100億円
資本の使い方について述べたこと
配当性向・DOEの方針DOE2.0%以上を計画期間中に実施。2025年3月期はDOE4.3%を実現し、安定的・継続的な配当を目指す。配当性向は利益のうち配当に回す割合、DOEは純資産に対する配当の割合です。
資本コスト株主資本コスト6.5%資本コストは、株主や銀行がこの会社に期待している最低限の利回りです。
PBR・株価に関する自己評価2025年3月末のPBRは0.95倍。PBR最低1倍以上、さらに向上を目指す。PBRは、株価が1株当たり純資産の何倍かを示す指標です。
重点施策
01①構造改革
02②新たな収益基盤の確保
03③財務・資本戦略の実行
04不採算事業の売却・撤退を推進
05希望退職の募集など、人員適正化に着手
06M&Aを主軸とした成長基盤確保の検討
07不動産・有価証券など、非事業用資産の売却を推進
08BPRを通じた業務再構築など、個別事業の効率化にも踏み込む
09既存事業の競争力強化と収益基盤拡大のための投資を加速
計画の前提自己資本比率50%以上（財務レバレッジ2倍以下）を前提とする。NOPLATベースROICの実効税率は30.62%。
見直し・取り下げの理由
2025年3月期に大きくキャッシュが増加したため（＋約170億円）、「株主還元」と「キャッシュアロケーション」の見通しを見直す。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 計画の名称 | 中期経営計画（2024.4～2029.3） |
| 計画期間 | 2024年4月～2029年3月 |
| 計画に対する動き | 年次の再掲 |
| 売上高目標 | 457億円 → 700億円（約53.2%増） |
| 営業利益目標 | 27億円 → 65億円（約140.7%増） |
| 営業利益率目標 | 約5.9%（2025年3月期実績から算出） → 約9.3%（2029年3月期目標から算出） |
| ROE目標 | 10.0%（2025年3月期実績） → 8%以上 |
| ROIC目標 | △1.7%（NOPATベース）／2.2%（NOPLATベース、2025年3月期実績） → 7%以上 |
| 配当性向・DOEの方針 | DOE2.0%以上を計画期間中に実施。2025年3月期はDOE4.3%を実現し、安定的・継続的な配当を目指す。 |
| 資本コスト | 株主資本コスト6.5% |
| PBR・株価に関する自己評価 | 2025年3月末のPBRは0.95倍。PBR最低1倍以上、さらに向上を目指す。 |
| 投資計画の総額 | 810億円～（2025年3月期以降の残り4年間の見通し） |
| 分野別の投資額 | 分野 株主還元 / 金額 約140億円～、分野 新たな収益基盤確保のための成長投資（M&A等） / 金額 約570億円～、分野 構造改革費用 / 金額 約100億円 |
| 計画の前提 | 自己資本比率50%以上（財務レバレッジ2倍以下）を前提とする。NOPLATベースROICの実効税率は30.62%。 |
| 重点施策 | ①構造改革、②新たな収益基盤の確保、③財務・資本戦略の実行、不採算事業の売却・撤退を推進、希望退職の募集など、人員適正化に着手、M&Aを主軸とした成長基盤確保の検討、不動産・有価証券など、非事業用資産の売却を推進、BPRを通じた業務再構築など、個別事業の効率化にも踏み込む、既存事業の競争力強化と収益基盤拡大のための投資を加速 |
| 見直し・取り下げの理由 | 2025年3月期に大きくキャッシュが増加したため（＋約170億円）、「株主還元」と「キャッシュアロケーション」の見通しを見直す。 |
| 公表日 | 2025年5月16日 |
この書類が述べていない項目（8件）
当期純利益目標自己株式取得の方針セグメント別目標非財務目標前計画の実績対象市場の規模認識するリスク取締役会決議日
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。非事業用資産・事業の売却が当初想定以上に進み、保有キャッシュが約170億円増加したため。また、事業ボリュームが縮小しており、新たな収益基盤確保のための成長投資に注力する必要があるため。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。