天災・災害・テロ・戦争・停電等
FY2016に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中67社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに101社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「地震や天災といった災害、国内外におけるテロ活動、戦争の発生、インフルエンザや新型コロナウイルス感染症等に代表される感染症の流行等の予期せぬ事態により、当社グループの業績や事業活動が影響を受ける可能性があります。」
自然災害、テロ、戦争、感染症、停電等による事業活動・サービス停止リスクを継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「地震や天災といった災害、国内外におけるテロ活動、戦争の発生、インフルエンザや新型コロナウイルス感染症等に代表される感染症の流行等の予期せぬ事態により、当社グループの業績や事業活動が影響を受ける可能性があります。」
自然災害、テロ、戦争、感染症、停電等による事業活動・サービス停止リスクを継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「地震や天災といった災害、国内外におけるテロ活動、戦争の発生、インフルエンザや新型コロナウイルス感染症等に代表される感染症の流行等の予期せぬ事態により、当社グループの業績や事業活動が影響を受ける可能性があります。」
自然災害、テロ、戦争、感染症、停電等による事業活動・サービス停止リスクを継続している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「地震や天災といった災害、国内外におけるテロ活動、戦争の発生、インフルエンザや新型コロナウイルス感染症等に代表される感染症の流行等の予期せぬ事態により、当社グループの業績や事業活動が影響を受ける可能性があります。」
従来の自然災害、テロ、戦争等に加え、新型コロナウイルス感染症を具体的な影響要因として記載した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「地震や天災といった災害、国内におけるテロ活動、国内外での戦争の発生や悪性インフルエンザに代表される生物ウィルスの蔓延などの予期せぬ事態により、当社グループの業績や事業活動が影響を受ける可能性があります。」
自然災害、感染症、テロ、戦争、停電等による事業活動・サービス停止リスクを継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「地震や天災といった災害、国内におけるテロ活動、国内外での戦争の発生や悪性インフルエンザに代表される生物ウィルスの蔓延などの予期せぬ事態により、当社グループの業績や事業活動が影響を受ける可能性があります。」
自然災害、感染症、テロ、戦争、停電等による事業活動・サービス停止リスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「地震や天災といった災害、国内におけるテロ活動、国内外での戦争の発生や悪性インフルエンザに代表される生物ウィルスの蔓延などの予期せぬ事態により、当社グループの業績や事業活動が影響を受ける可能性があります。」
自然災害、感染症、テロ、戦争、停電等による事業活動・サービス停止の可能性を挙げている。