読む価値
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会社の説明から読み取った方向です。規模
1529
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年4月1日〜2025年3月31日連結日本基準売上高9,982百万円前年比 -13.3%
営業利益4,558百万円前年比 +3.0%
経常利益4,562百万円前年比 +2.7%
純利益（親会社株主帰属）3,183百万円前年比 -27.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益232.79円
売上高営業利益率45.7%
期末の財政状態
総資産22,627百万円
うち純資産 17,365 百万円自己資本比率 76.6%前期末比 +5.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+2,817
投資-1,107
財務-2,096
純増減-386
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高17,952百万円
セグメント別売上高
企業向け市場4,78347.9%-25.9%
公共向け市場4,78848.0%+3.3%
家庭向け市場4094.1%-2.1%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高12,550百万円（前年比 +25.7%）
営業利益6,150百万円（前年比 +34.9%）
経常利益6,150百万円（前年比 +34.8%）
純利益4,200百万円（前年比 +31.9%）
年間配当予想80円 → 95円（+18.8%）
配当性向36.5%
業績の増減要因
DAC譲渡により売上高が約2,196百万円減少し、前期のDAC株式譲渡益がなくなった。企業向け・公共向け市場では製品需要や案件獲得が拡大し、人材採用方針の見直しにより販管費を抑制した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
特別損益の内訳特別利益 新株予約権戻入益 0百万円、固定資産売却益 0百万円 / 特別損失 固定資産除却損 0百万円
減価償却費916百万円
受注高・受注残高契約高 10,570百万円 / 受注残高 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・証券アナリスト向け）
期末発行済株式数14,133,000株
期末自己株式数530,296株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2025年3月31日 |
| 売上高 | 9,982百万円（前年比 -13.3%） |
| 営業利益 | 4,558百万円（前年比 +3.0%） |
| 経常利益 | 4,562百万円（前年比 +2.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 3,183百万円（前年比 -27.3%） |
| １株当たり当期純利益 | 232.79円 |
| 売上高営業利益率 | 45.7% |
| 自己資本比率 | 当期末 76.6 / 前期末 71 |
| 総資産 | 22,627百万円 |
| 純資産 | 17,365百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,817百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,107百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -2,096百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 17,952百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 12,550百万円（前年比 +25.7%） / 営業利益 6,150百万円（前年比 +34.9%） / 経常利益 6,150百万円（前年比 +34.8%） / 純利益 4,200百万円（前年比 +31.9%） |
| 年間配当予想 | 80円 → 95円（+18.8%） |
| 配当性向 | 36.5% |
| セグメント別売上高 | 企業向け市場 4,783百万円（前年比 -25.9%） / 公共向け市場 4,788百万円（前年比 +3.3%） / 家庭向け市場 409百万円（前年比 -2.1%） |
| 受注高・受注残高 | 契約高 10,570百万円 / 受注残高 非開示 |
| 減価償却費 | 916百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 新株予約権戻入益 0百万円、固定資産売却益 0百万円 / 特別損失 固定資産除却損 0百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・証券アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 14,133,000株 |
| 期末自己株式数 | 530,296株 |
| 業績の増減要因 | DAC譲渡により売上高が約2,196百万円減少し、前期のDAC株式譲渡益がなくなった。企業向け・公共向け市場では製品需要や案件獲得が拡大し、人材採用方針の見直しにより販管費を抑制した。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別利益地域別売上高減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。前年度末にデジタルアーツコンサルティング株式会社の全株式を譲渡したことで、売上高が約2,196百万円減少し、前期に計上した子会社株式売却益がなくなりました。一方、企業・公共向け製品の需要拡大や案件獲得、人材採用方針の見直しによる販管費抑制が利益を押し上げました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。