読む価値
70注目
6項目のうち4項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
94.2
%（営業利益の前年同期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2021年4月1日〜2021年12月31日連結日本基準売上高410百万円前年比 -8.4%
営業利益2百万円前年比 -94.2%
経常利益-0.15百万円
純利益（親会社株主帰属）-24百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産979百万円
うち純資産 545 百万円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
セグメント別売上高リモートメール事業 142百万円（前年比 -15.3%）、SMS事業 150百万円（前年比 +14.4%）、メディア事業 8百万円（前年比 -80.9%）、ボイスメール事業 65百万円（前年比 -2.5%）、その他 43百万円（前年比 +21.9%）
セグメント別利益リモートメール事業 61百万円（前年比 +23.9%）、SMS事業 48百万円（前年比 -14.1%）、メディア事業 -4百万円、ボイスメール事業 19百万円（前年比 +2.0%）、その他 4百万円（前年比 -32.5%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
備考2021年12月15日発表の業績見通しから変更なし
業績予想の修正変更なし
業績の増減要因
コロナ禍における営業活動の制約による売上高減少、メディア事業の売上減少、メディア事業ののれん23百万円の減損損失計上
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（該当事項はありません）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
減損損失23百万円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 23百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2021年12月31日 |
| 売上高 | 410百万円（前年比 -8.4%） |
| 営業利益 | 2百万円（前年比 -94.2%） |
| 経常利益 | -0.15百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -24百万円 |
| 総資産 | 979百万円 |
| 純資産 | 545百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 備考 2021年12月15日発表の業績見通しから変更なし |
| 業績予想の修正 | 変更なし |
| セグメント別売上高 | リモートメール事業 142百万円（前年比 -15.3%）、SMS事業 150百万円（前年比 +14.4%）、メディア事業 8百万円（前年比 -80.9%）、ボイスメール事業 65百万円（前年比 -2.5%）、その他 43百万円（前年比 +21.9%） |
| セグメント別利益 | リモートメール事業 61百万円（前年比 +23.9%）、SMS事業 48百万円（前年比 -14.1%）、メディア事業 -4百万円、ボイスメール事業 19百万円（前年比 +2.0%）、その他 4百万円（前年比 -32.5%） |
| 減損損失 | 23百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 23百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（該当事項はありません） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 業績の増減要因 | コロナ禍における営業活動の制約による売上高減少、メディア事業の売上減少、メディア事業ののれん23百万円の減損損失計上 |
この書類が述べていない項目（19件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率自己資本比率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。コロナ禍における営業活動の制約で売上高が減少し、メディア事業の売上減少が営業利益を押し下げた。また、メディア事業ののれん23百万円を減損損失として計上した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。