大株主の変動による経営への影響
FY2016に初出。8回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに7社。
- FY2026主要株主の追加・変動有価証券報告書
「前事業年度末において主要株主であった株式会社デジタルフォルンは、当事業年度末現在では主要株主ではなくなりました。」「前事業年度末において主要株主でなかったPOTUS HELIOS FUND VCC‐POTUS HELIOS FUND ７は、当事業年度末現在では主要株主となっております。」
デジタルフォルンが主要株主でなくなり、POTUS HELIOS FUND 7が議決権比率12.90％の主要株主となるなど、主要株主の構成が変動した。 - FY2026-H1主要株主の追加・変動有価証券報告書
「Potus Herios Fund VCC - Potus Herios Fund 7（常任代理人：東海東京証券株式会社） 6,707,300 12.90」
第三者割当増資の割当先が主要株主として新たに記載され、主要株主の構成が変動した。 - FY2026-H1主要株主の追加・変動有価証券報告書
「Potus Herios Fund VCC - Potus Herios Fund 7 6,707,300 12.90」
2025年４月25日の第三者割当増資の割当先であるPotus Herios Fund 7が、2025年９月末時点で議決権比率12.90％の主要株主となった。主要株主の構成がさらに変動している。 - FY2025主要株主の追加・変動有価証券報告書
「前事業年度において主要株主でなかったJHY Development LPFは、当事業年度末現在では主要株主となっております。」
第三者割当の結果、JHY Development LPFが議決権比率12.79％の主要株主となり、主要株主の構成が変動した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「株式会社デジタルフォルン 4,540,110株 14.80」
株式会社デジタルフォルンが当事業年度末に議決権比率14.80％の主要株主である状態を継続している。 - FY2022主要株主化有価証券報告書
「前事業年度末において主要株主でなかった株式会社デジタルフォルンは、当事業年度末現在では主要株主となっております。」
サイト・パブリスの株式交付等を経て、株式会社デジタルフォルンが当事業年度末に議決権比率14.80％の主要株主となった。 - FY2018再定義有価証券報告書
「株式会社大洋システムテクノロジーが第10回新株予約権の全てを行使した場合には、本新株式に係る議決権数と行使により得る議決数の合計が総議決権数に占める割合は最大約19.54%となると見込まれます。」
Oakキャピタルの新株予約権行使による最大約27.91％という従来の大株主変動リスクから、大洋システムテクノロジー及びマイルストーン社による新たな資本調達・保有方針を前提とする構成へ変わった。マイルストーン社には10％超の転換・行使制限も付されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「同社が第９回新株予約権の全てを行使した場合には、平成28年３月31日現在の株主名簿に記載されている同社の議決権数と行使により得る議決数の合計が総議決権数に占める割合は最大約27.91%となると見込まれます。」
Oakキャピタルによる新株予約権行使時の議決権比率を数値化している。経営介入意思はないとの表明も併記している。