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クロスキャット(2307)・方針株主優待内容の詳細開示直近の適時開示(2026-09-17)では「再定義」

保有株数に応じたクオカードによる株主優待

FY2019に初出。5回の記載のうち1回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2020。直近の記載は2026-09-17。

5記載
8年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2019引き上げFY2020その他FY2022 – FY20252019: 120192020: 120202021: 020212022: 120222023: 020232024: 020242025: 120252026: 12026
同じテーマの他社
QUOカード・自社商品券型の株主優待120社が書いているテーマ・逆風0社・追い風120社

クロスキャットがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値(2025年)より1年遅い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。34社中4社が悪化側に。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに19社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている120社のうち14社を表示しています。上の文は120社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-09-17再定義適時開示

    「この度、株主の皆様の利便性向上および優待品の選択肢拡充を目的として、優待品を「クオカード」から、複数の電子マネー・ポイント・ギフト券等の中からご希望の品目を選択できる「選択式電子ギフト」へ変更いたします。あわせて、株主の皆様に対する利益還元における株主配当と株主優待とのバランスの観点から、総合的に検討を重ねた結果、株主優待の基準日を変更することといたしました。」

    株主優待制度について、優待品をクオカードから選択式電子ギフトへ変更し、基準日を毎年9月30日から毎年3月31日へ変更する方針を示した。一方、進呈金額区分及び進呈基準は変更しないとしている。
  2. FY2025株主優待内容の詳細開示有価証券報告書

    「保有株式数 内容 2単元(200株)以上10単元(1,000株)未満 500円相当クオカード 10単元(1,000株)以上20単元(2,000株)未満 1,000円相当クオカード 20単元(2,000株)以上40単元(4,000株)未満 2,000円相当クオカード 40単元(4,000株)以上 3,000円相当クオカード」

    クオカード優待について、株式数に応じた500円から3,000円相当までの具体的な基準を開示している。オリジナルカレンダーは6,000株以上を対象として継続している。
  3. FY2022株式分割後の優待基準更新有価証券報告書

    「オリジナルカレンダー ①対象株主 毎年9月30日現在の株主名簿に記録された60単元(6,000株)以上保有株主」

    株式分割後の株式数を基準に、オリジナルカレンダーの対象基準を6,000株以上として記載している。
  4. FY2020引き上げ有価証券報告書

    「<株主優待制度> (1) クオカード ①対象株主 毎年9月30日現在の株主名簿に記録された1単元(100株)以上保有株主 ②優待内容 保有株式数に応じてクオカード1枚 (2) オリジナルカレンダー ①対象株主 毎年9月30日現在の株主名簿に記録された30単元(3,000株)以上保有株主 ②優待内容 オリジナルカレンダー1部」

    保有株数に応じたクオカードに加え、3,000株以上の株主へのオリジナルカレンダーを含む株主優待内容を具体化している。
  5. FY2019初出有価証券報告書

    「9月末現在の株主を対象に保有株数に応じてクオカードを贈呈しております。」

    9月末時点の株主を対象とする、保有株数に応じたクオカード贈呈の株主優待制度を記載している。
一緒に動いた変遷

この会社のほかの変遷で、同じ書類の中で同じ向きに2回以上動いたものはありません。

次にこの変遷が動くとき
クロスキャットの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-09-17の適時開示で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
保有株数に応じたクオカードによる株主優待|クロスキャット(2307)の変遷 | Komori