必要人材の獲得難・優秀な従業員の退職
FY2016に初出。9回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。103社中27社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに103社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「しかしながら、当社が必要な人材の獲得ができなかった場合や優秀な従業員の退職が発生した場合には、製品・サービスの開発や受託開発に遅れが生じることによる売上の未達、人員の採用や教育等に伴う経費の増加等により、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
必要人材の獲得難や優秀な従業員の退職が開発遅延・売上未達・費用増加につながるリスクを継続して開示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社は、採用市場や求職者の動向の変化に対応し、オンラインでのインターンシップや会社説明会、直接求職者にアプローチするダイレクトリクルーティング等の多様な募集方法を活用することにより、新卒及び中途採用の応募者の裾野を広げ、優秀な人材の獲得に努めております。」
オンライン採用、会社説明会、ダイレクトリクルーティング等による人材獲得策と、採用未達・退職時の業績影響リスクが継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社は、採用市場や求職者の動向の変化に対応し、オンラインでのインターンシップや会社説明会、直接求職者にアプローチするダイレクトリクルーティング等の多様な募集方法を活用することにより、新卒及び中途採用の応募者の裾野を広げ、優秀な人材の獲得に努めております。」
オンライン採用施策やダイレクトリクルーティングによる人材獲得策と、採用未達・退職時の業績影響リスクが継続している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社は、採用市場や求職者の動向の変化に対応し、オンラインでのインターンシップや会社説明会、直接求職者にアプローチするダイレクトリクルーティング等の多様な募集方法を活用することにより、新卒及び中途採用の応募者の裾野を広げ、優秀な人材の獲得に努めております。しかしながら、当社が必要な人材の獲得ができなかった場合や優秀な従業員の退職が発生した場合には、製品・サービスの開発や受託開発に遅れが生じることによる売上の未達、人員の採用や教育等に伴う経費の増加等により、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
オンラインインターンシップ・会社説明会・ダイレクトリクルーティング等の具体的な採用策を追加的に明記した。人材獲得難や退職による業績影響リスク自体は残っている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「しかしながら、当社が必要な人材の獲得ができなかった場合や優秀な従業員の退職が発生した場合には、製品・サービスの開発や受託開発に遅れが生じることによる売上の未達、人員の採用や教育等に伴う経費の増加等により、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
必要人材の獲得難や優秀な従業員の退職による開発遅延、売上未達、採用・教育費増加のリスクが継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「現在、情報サービス業界においては優秀な人材の確保が厳しい状況であり、当社が必要な人材の獲得を目標どおり図れない場合や優秀な従業員の退職が発生した場合には、製品開発や受託開発に遅れが生じることによる売上の未達、人員の採用や教育等に伴う経費の増加等により、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
優秀な人材の獲得難や退職による開発遅延・売上未達・費用増加のリスクが継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「現在、情報サービス業界においては優秀な人材の確保が厳しい状況であり、当社が必要な人材の獲得を目標どおり図れない場合や優秀な従業員の退職が発生した場合には、製品開発や受託開発に遅れが生じることによる売上の未達、人員の採用や教育等に伴う経費の増加等により、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
優秀な人材の獲得難や退職による開発遅延・売上未達・費用増加のリスクが継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「現在、情報サービス業界においては優秀な人材の確保が厳しい状況であり、当社が必要な人材の獲得を目標どおり図れない場合や優秀な従業員の退職が発生した場合には、製品開発や受託開発に遅れが生じることによる売上の未達、人員の採用や教育等に伴う経費の増加等により、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
優秀な人材の獲得難や退職による開発遅延・売上未達・費用増加のリスクが継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社が必要な人材の獲得を目標どおり図れない場合や優秀な従業員の退職が発生した場合には、製品開発や受託開発に遅れが生じることによる売上の未達や人員の採用や教育等に伴う経費の増加等により、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
人材確保・育成を成長施策とする一方、採用未達・退職による開発遅延や費用増をリスクとしている。