財務体質の強化と内部留保の充実
FY2016に初出。12回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに16社。
- FY2026短期借入増加・長期借入返済の継続有価証券報告書
「財務活動の結果支出した資金は２億11百万円（前年同期比11.0％増）となりました。主な内訳は、長期借入れによる収入４億10百万円、短期借入金の純増による収入２億円、長期借入金の返済による支出５億46百万円、リース債務の返済による支出２億74百万円であります。」
長期借入れ・短期借入れを調達する一方、長期借入金とリース債務を返済した。短期借入金は前期末比2億円増加し、長期借入金は1億36百万円減少しており、借入調達と有利子負債圧縮が併存している。 - FY2026-H1短期借入増加・長期借入返済有価証券報告書
「主な内訳は、短期借入れによる収入２億25百万円、長期借入金による収入２億10百万円、長期借入金の返済による支出２億75百万円、リース債務の返済による支出１億41百万円であります。」
短期借入金は前期末比2億16百万円増加し、長期借入金は5,649万円減少した。借入調達と長期借入金返済が引き続き併存している。 - FY2025借入増加と返済の併存有価証券報告書
「財務活動の結果支出した資金は１億90百万円（前年同期比60.1％減）となりました。主な内訳は、長期借入れによる収入６億円、短期借入金の純増による収入２億円、長期借入金の返済による支出６億30百万円、リース債務の返済による支出３億19百万円であります。」
長期借入金6億円、短期借入金2億円を調達する一方、長期借入金6億30百万円を返済した。長期借入金残高は前期末8億70百万円から9億8百万円へ増加し、返済と新規借入れが併存している。 - FY2025-H1長期借入金返済と借入併存有価証券報告書
「主な内訳は、長期借入金の返済による支出３億６百万円、リース債務の返済による支出１億64百万円、長期借入れによる収入３億円、短期借入れによる収入１億25百万円であります。」
長期借入金3億6百万円を返済する一方、長期借入れ3億円、短期借入れ1億25百万円を調達した。長期借入金残高は前期末の8億70百万円から8億94百万円へ増加しており、返済と新規借入れが併存している。 - FY2024長期借入金返済の進展有価証券報告書
「財務活動の結果支出した資金は４億77百万円（前年同期比34.5％減）となりました。主な内訳は、長期借入金の返済による支出５億61百万円、リース債務の返済による支出４億21百万円、長期借入れによる収入５億円であります。」
長期借入金の返済を進め、残高は前期末の991百万円から870百万円へ減少した。一方で長期借入れによる収入5億円も計上している。 - FY2024-Q2長期借入金返済の進展有価証券報告書
「長期借入金の返済による支出２億72百万円」
長期借入金の返済による支出272百万円を計上し、長期借入金残高は前連結会計年度末の991百万円から899百万円へ減少した。一方、長期借入れによる収入200百万円も計上している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「今後につきましては、資本の効率化と財務の安全性確保を重視しつつ、有利子負債の圧縮を図りながら、財務運営を行ってまいります。」
資本効率、財務安全性、有利子負債の圧縮を重視する財務運営方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「今後につきましては、資本の効率化と財務の安全性確保を重視しつつ、有利子負債の圧縮を図りながら、財務運営を行ってまいります。」
資本効率、財務安全性の確保、有利子負債の圧縮を重視する財務運営方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「今後につきましては、資本の効率化と財務の安全性確保を重視しつつ、有利子負債の圧縮を図りながら、財務運営を行ってまいります。」
資本効率、財務安全性、有利子負債の圧縮を重視する財務運営方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後につきましては、資本の効率化と財務の安全性確保を重視しつつ、有利子負債の圧縮を図りながら、財務運営を行ってまいります。」
財務体質の強化、資本効率・財務安全性の確保、有利子負債の圧縮を重視する方針を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「今後につきましては、資本の効率化と財務の安全性確保を重視しつつ、有利子負債の圧縮を図りながら、財務運営を行ってまいります。」
財務体質の強化、内部留保、資本効率・財務安全性を重視する方針が継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「一方で、財務体質の強化、会社成長のための内部留保の充実等の重要性も考え、総合的に勘案した上で決定することを基本としております。」
配当決定にあたり、株主還元だけでなく財務体質と成長投資のための内部留保も考慮する方針である。