明治ホールディングス（2269）・施策再掲
新型コロナウイルス感染症への従業員安全・安定供給対応
FY2020に初出。3回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2021-Q3。
3記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス下の製品供給維持と事業継続178社が書いているテーマ・逆風49社・追い風126社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに106社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている178社のうち14社を表示しています。上の文は178社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは、新型コロナウイルス感染症拡大を受けて、世界で約17,000人の従業員やその家族の安全と健康を確保するため、テレワークの推奨、出張自粛などさまざまな対策を講じております。」
従業員とその家族の安全確保に向け、世界約17,000人を対象としてテレワーク推奨や出張自粛等の対策を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、両セグメントともに生活に必要な食品・医薬品の安定供給に万全を期すとともに、費用の効率的な支出に取り組んでいます。」
新型コロナウイルス感染症の影響下でも、食品・医薬品の安定供給を継続して確保する姿勢を再確認している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社では、代表取締役社長を本部長とする緊急対策本部を設置し、事業を継続していくための従業員の安全確保対策、施設面での感染予防対策について決定しました。」
新型コロナウイルス感染症への対応として、緊急対策本部の設置、従業員の安全確保、施設の感染予防、テレワーク推奨や出張自粛を新たな具体策として示している。