販売費及び一般管理費の減少と配送効率化
FY2016-Q3に初出。29回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに24社。
- FY2026-H1販管費増加・減益有価証券報告書
「販売費及び一般管理費については前年同期間と比べて10億34百万円増加の74億63百万円となりました。」
新作フレーバー告知、デジタル広告、モバイルオーダー活用、販売拠点拡大、出荷増に伴う物流費等により販管費が前年同期比10億34百万円増加し、営業利益は前年同期比84.0％となった。 - FY2025販管費増加継続・営業利益率維持有価証券報告書
「販売費及び一般管理費については、前年と比べて15億１百万円増加の142億50百万円となりましたが、営業利益率は前年同期と同水準を維持しております。」
販売促進、デジタル広告、モバイルオーダー、販売拠点拡大、出荷増に伴う物流費等により販管費は増加したが、営業利益率は前年同期と同水準を維持した。 - FY2025-H1販管費増加継続・営業利益率維持有価証券報告書
「販売費及び一般管理費については前年同期間と比べて６億92百万円増加の64億29百万円となりましたが、営業利益率は前年同期と同水準を維持しております。」
新作フレーバー告知、デジタル広告、モバイルオーダー、販売拠点拡大、物流費増加などにより販管費は増加したが、営業利益率は前年同期と同水準を維持した。 - FY2024-H1販促・物流・拠点拡大による販管費増加と率低下有価証券報告書
「販売費及び一般管理費については、新作フレーバーの告知強化を行ったことや、積極的なデジタル広告の出稿、売上が増加したことによる物流費等の販売費の増加、販売拠点拡大のための活動費の増加などにより、前年と比べて７億79百万円増加したことで、57億36百万円となりましたが、小売売上高及び当社の卸売上高を伸ばすことが出来たことにより販管費率を減少することが出来、営業利益率を押し上げることが出来ました。」
新作フレーバー告知、デジタル広告、物流費、販売拠点拡大活動費などにより販管費は前年同期比7億79百万円増加した一方、売上増加により販管費率が低下し、営業利益率を押し上げた。 - FY2024-Q1販促・物流・拠点拡大による販管費増加と率低下有価証券報告書
「販売費及び一般管理費については、新作フレーバーの告知強化を行ったことや、積極的なデジタル広告の出稿、売上が増加したことによる物流費等の販売費の増加、販売拠点拡大のための活動費の増加などにより、前年と比べて１億18百万円増加したことで、24億23百万円となりましたが、小売売上高及び当社の卸売上高を伸ばすことが出来たことにより販管費率を減少することができ、営業利益率を押し上げる事が出来ました。」
新作フレーバー告知、デジタル広告、物流費、販売拠点拡大活動費などにより販管費は前年同期比1億18百万円増加した一方、売上増加により販管費率が低下し、営業利益率を押し上げた。 - FY2023販促・物流・販売拠点拡大で販管費増加有価証券報告書
「また、売上が増加したことによる物流費等の販売費の増加、販売拠点拡大のための活動費の増加、新規に出店した直営店の管理費の増加など、将来の売上獲得につながる活動も行い、前期と比べて９億２百万円増加の105億48百万円となりました。」
売上増加に伴う物流費、販売拠点拡大活動費、新規直営店管理費等により、販管費が前期比9億2百万円増加した。 - FY2023-Q3販促・物流・販売拠点拡大で販管費増加有価証券報告書
「また、売上が増加したことによる物流費等の販売費の増加、販売拠点拡大のための活動費の増加、新規に出店した直営店の管理費の増加など、将来の売上獲得につながる活動も行い、前年同期間と比べて８億18百万円増加の78億10百万円となりました。」
売上増加に伴う物流費、販売拠点拡大活動費、新規直営店管理費などにより、販売費及び一般管理費が前年同期比8億18百万円増加した。 - FY2023-Q2販促・物流・販売拠点拡大で販管費増加有価証券報告書
「販売費及び一般管理費については、まん延防止等重点措置発令下にあった2022年上半期と比較して積極的な売上獲得のためデジタル広告の出稿を増加したこと、さらに日本上陸50周年記念のキャンペーンを展開したことにより、広告宣伝費が増加しましたがその効果もあり店舗小売売上高を前年比111.9％と伸ばすことが出来ております。また、売上が増加したことによる物流費等の販売費の増加、販売拠点拡大のための活動費の増加、新規に出店した直営店の管理費の増加など将来の売上獲得につながる活動を行ったことで、前年同期間と比べて７億59百万円増加したことにより、49億56百万円となりました。」
デジタル広告、50周年記念キャンペーン、物流費、販売拠点拡大活動費、新規直営店管理費により、販売費及び一般管理費は前年同期比7億59百万円増加した。 - FY2023-Q1販促・物流・直営店拡大で販管費増加有価証券報告書
「販売費及び一般管理費については、まん延防止等重点措置発令下の2022年と比較して広告宣伝を追加投入したこと、物流費等の売上増加に伴う販売費の増加、及び新規に出店した直営店（To Go 専門店）の管理費の増加などで３億96百万円増加したことにより、23億４百万円となりました。」
広告宣伝の追加投入、売上増加に伴う物流費等、To Go専門店の管理費増加により、販売費及び一般管理費が前年同期比3億96百万円増加した。 - FY2021積極的な販促投資による費用増加と増益有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、マーケティングに効果的・積極的に資金を投じ、次年度以降の店舗集客に資する販促活動もスタートするなどして、全体としては97億63百万円と前期より積極的に費用を投下し、営業利益は11億84百万円（前期比156.4％）となりました。」
販促活動への積極的な費用投下を行いながら、営業利益は前期比156.4％へ増加したと説明している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、マーケティングには効果的・積極的に資金を投じる一方、人流抑制のためオンラインによる会議を活用したことが会議費及び旅費交通費の減少につながるなど、全体としては68億19百万円（前年同期比103.4％）と低い伸びに抑えることが出来」
マーケティング投資を行いながら、オンライン会議の活用により会議費・旅費交通費を抑え、販売費及び一般管理費を前年同期比103.4％の伸びにとどめた。 - FY2021-Q2マーケティング最適化等で前年並み有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、マーケティングの最適化を図りデジタル化を進め、オンラインによる会議を推進し会議費及び旅費交通費を抑え、42億35百万円（前年同期比100.1％）となり」
マーケティング最適化、デジタル化、オンライン会議による費用抑制を進めたが、販売費及び一般管理費は前年同期比100.1％と前年並みとなった。 - FY2021-Q1マーケティング最適化・デジタル化等で販管費減少有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、マーケティングの最適化を図りデジタル化を進め、オンラインによる会議を推進し会議費及び旅費交通費を抑えた結果、19億５百万円（前年同期比91.6％）となり」
マーケティング最適化、デジタル化、オンライン会議の推進により、販売費及び一般管理費は前年同期比91.6％に減少した。 - FY2020マーケティング・物流・Web活用による8％低減有価証券報告書
「経費管理コントロールを徹底した結果、87億46百万円（前期比92.0％）と前年より８％低減し」
マーケティング投資の最適化、配送ルート・在庫の最適化、Web活用による店舗指導などにより販売費及び一般管理費を前期比8％削減した。 - FY2020-Q3出荷減・販促変更等で減少有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、売上減少に伴う出荷減による物流費の減少、キャンペーンの中止と変更による広告宣伝費や販売促進費の減少、在宅勤務と出張の自粛によるの旅費交通費の減少などにより65億95百万円（前年同期比90.1％）となり」
販売費及び一般管理費は前年同期比90.1％へ減少し、物流費、広告宣伝費、販売促進費、旅費交通費の減少要因を具体的に記載している。 - FY2020-Q2営業縮小により減少有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、新型コロナウイルス感染症拡大防止のための営業縮小により42億30百万円（前年同期比90.5％）となり」
物流効率化による減少との従来の説明に加え、今回は新型コロナウイルス感染症拡大防止に伴う営業縮小により販売費及び一般管理費が前年同期比90.5％となったと説明している。 - FY2020-Q1物流費増加とイベント中止による減少でほぼ横ばい有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、売上高の増加に伴う物流費等が増加した一方、新型コロナウイルス感染拡大防止のためイベント等の中止による減少もあり前年同期とほぼ変わらず」
物流費等の増加要因と、新型コロナウイルス感染拡大防止に伴うイベント中止による減少要因が併記され、販売費及び一般管理費は前年同期とほぼ同水準となった。 - FY2019再定義有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、31cLubの特典付与に新たな仕組みを導入したことで会員登録者数が大きく伸び、広告宣伝費が増加しました。一方で、当社が加入する厚生年金基金が代行返上及び解散して新たに企業年金基金を設立し、分配金が移行したことで、簡便法で計算された退職給付引当金が減少し、退職給付費用が減少することとなりました。」
販売促進・会員登録拡大による広告宣伝費増加に加え、企業年金基金への移行による退職給付費用減少を併記し、費用動向の説明要因が変化している。 - FY2019-Q3積極的な販売促進活動で増加へ転換有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、積極的な販売促進活動の実施等により増加し」
第1・第2四半期で記載されていた物流効率化などによる減少から、積極的な販売促進活動等による増加へ説明が戻っている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、物流効率化などの削減努力により減少しましたが」
積極的な販売促進活動による増加から、物流効率化などの削減努力による減少へ転じた説明を継続している。 - FY2019-Q1物流効率化などで減少へ転換有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、物流効率化などの削減努力により減少しましたが」
これまでの積極的な販売促進活動による販売費及び一般管理費の増加に対し、今回は物流効率化などの削減努力により減少したと説明している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、当期はコラボレーション・キャンペーンの実施を含め積極的な販売促進活動により前年に比べ増加し」
積極的な販売促進活動やコラボレーション・キャンペーンにより販売費及び一般管理費が増加したとの説明を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、積極的な販売促進活動の実施等により増加し」
積極的な販売促進活動等により販売費及び一般管理費が増加したとの説明を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、積極的な販売促進活動の実施等により増加し」
積極的な販売促進活動の実施等により販売費及び一般管理費が増加したとの説明を継続している。 - FY2018-Q1積極的な販売促進活動で増加有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、積極的な販売促進活動の実施等により増加し」
積極的な販売促進活動の実施等により販売費及び一般管理費が増加したと説明している。 - FY2017-Q3コラボレーション・キャンペーン等で増加し増収効果で吸収有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、今年実施したコラボレーション・キャンペーンの実施等により増加いたしましたが増収効果で吸収し、営業利益は４億57百万円と１億６百万円（前年同期比130.2％）の増益とすることができました。」
販売費及び一般管理費はコラボレーション・キャンペーン等により増加したが、増収効果で吸収したと説明している。 - FY2017-Q2前年同期比で増加有価証券報告書
「しかし販売費及び一般管理費を全て吸収するまでには至らず営業損失は39百万円となりましたが、前年同期の営業損失２億円に比べ損失を削減することができました。」
販売費及び一般管理費は前年同期の45億3218万円から46億5453万円へ増加し、営業損失が残った。一方、営業損失自体は前年同期から縮小した。 - FY2016通期では微増へ転換有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、91億51百万円（前期比0.1％増）となりました。これは主に、マーケティング・プランの違いによる広告宣伝費が減少（１億５百万円）しましたが、人員増及び定期昇給等に伴い人件費が増加（１億34百万円）したことによるものであります。」
第3四半期までの販売費及び一般管理費の減少から、通期では人件費増加の影響により前期比0.1％増となった。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、69億81百万円（前年同期比3.0％減）となりました。これは主に、マーケティング・プランの違いによる広告宣伝費の減少（１億９百万円）、前年同期に行った店舗ユニフォームのリニューアル費用が発生しなかったこと等による店舗対策費の減少（75百万円）、配送の効率化による物流費の減少（19百万円）によるものであります。」
販売費及び一般管理費が前年同期比3.0％減少し、広告宣伝費、店舗対策費、物流費の減少要因を具体的に示している。