読む価値
51定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
4.1
％（売上高の前期比増加率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高503,079百万円前年比 +4.1%
営業利益63,399百万円前年比 -4.0%
経常利益79,300百万円前年比 +1.7%
純利益（親会社株主帰属）51,006百万円前年比 +0.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益164円52銭
売上高営業利益率12.6％
期末の財政状態
総資産833,286百万円
うち純資産 605,946 百万円自己資本比率 65.9%前期末比 -0.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+70,702
投資-43,906
財務-39,541
純増減-12,745
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高197,648百万円
セグメント別売上高飲料および食品製造販売事業部門（日本） 252,179百万円（前年比 +4.9%）、飲料および食品製造販売事業部門（米州地域） 82,186百万円（前年比 +26.6%）、飲料および食品製造販売事業部門（アジア・オセアニア地域） 133,274百万円（前年比 -5.1%）、飲料および食品製造販売事業部門（ヨーロッパ地域） 10,351百万円（前年比 +6.5%）、その他事業部門 36,256百万円（前年比 -5.1%）
セグメント別利益セグメント 飲料および食品製造販売事業（日本） / 当期 49,525百万円 / 前年同期 47,443百万円 / yoy_pct 非開示、セグメント 飲料および食品製造販売事業（米州） / 当期 21,683百万円 / 前年同期 15,974百万円 / yoy_pct 非開示、セグメント 飲料および食品製造販売事業（アジア・オセアニア） / 当期 9,760百万円 / 前年同期 18,711百万円 / yoy_pct 非開示、セグメント 飲料および食品製造販売事業（ヨーロッパ） / 当期 -311百万円 / 前年同期 116百万円 / yoy_pct 非開示、セグメント その他事業 / 当期 818百万円 / 前年同期 1,050百万円 / yoy_pct 非開示
地域別売上高地域 日本 / 当期 276,520百万円 / 前期 263,674百万円、地域 米州 / 当期 82,213百万円 / 前期 64,931百万円、地域 アジア・オセアニア / 当期 133,994百万円 / 前期 144,741百万円、地域 ヨーロッパ / 当期 10,351百万円 / 前期 9,724百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高533,500百万円（前年比 +6.0%）
営業利益68,500百万円（前年比 +8.0%）
経常利益86,500百万円（前年比 +9.1%）
純利益55,500百万円（前年比 +8.8%）
年間配当予想55.5円 → 64円
配当性向35.0％
業績の増減要因
プロバイオティクスの啓発・普及、商品の優位性訴求、販売強化により売上高が増加した。米州では広告・新規開拓、中国では景気回復の遅れや消費鈍化、医薬品では後発医薬品への切替や薬価引下げの影響があった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 1 / 除外 0 / 新規社名 ㈱富士小山ヤクルト工場 / 除外社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失152百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 257百万円、投資有価証券売却益 3,052百万円 / 特別損失 固定資産売却損 39百万円、固定資産除却損 1,311百万円、減損損失 152百万円、その他 741百万円
減価償却費27,841百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け
期末発行済株式数342,090,836
期末自己株式数38,948,401
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 503,079百万円（前年比 +4.1%） |
| 営業利益 | 63,399百万円（前年比 -4.0%） |
| 経常利益 | 79,300百万円（前年比 +1.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 51,006百万円（前年比 +0.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 164円52銭 |
| 売上高営業利益率 | 12.6％ |
| 自己資本比率 | 当期末 65.9％ / 前期末 66.5％ |
| 総資産 | 833,286百万円 |
| 純資産 | 605,946百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 70,702百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -43,906百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -39,541百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 197,648百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 533,500百万円（前年比 +6.0%） / 営業利益 68,500百万円（前年比 +8.0%） / 経常利益 86,500百万円（前年比 +9.1%） / 純利益 55,500百万円（前年比 +8.8%） |
| 年間配当予想 | 55.5円 → 64円 |
| 配当性向 | 35.0％ |
| セグメント別売上高 | 飲料および食品製造販売事業部門（日本） 252,179百万円（前年比 +4.9%）、飲料および食品製造販売事業部門（米州地域） 82,186百万円（前年比 +26.6%）、飲料および食品製造販売事業部門（アジア・オセアニア地域） 133,274百万円（前年比 -5.1%）、飲料および食品製造販売事業部門（ヨーロッパ地域） 10,351百万円（前年比 +6.5%）、その他事業部門 36,256百万円（前年比 -5.1%） |
| セグメント別利益 | セグメント 飲料および食品製造販売事業（日本） / 当期 49,525百万円 / 前年同期 47,443百万円 / yoy_pct 非開示、セグメント 飲料および食品製造販売事業（米州） / 当期 21,683百万円 / 前年同期 15,974百万円 / yoy_pct 非開示、セグメント 飲料および食品製造販売事業（アジア・オセアニア） / 当期 9,760百万円 / 前年同期 18,711百万円 / yoy_pct 非開示、セグメント 飲料および食品製造販売事業（ヨーロッパ） / 当期 -311百万円 / 前年同期 116百万円 / yoy_pct 非開示、セグメント その他事業 / 当期 818百万円 / 前年同期 1,050百万円 / yoy_pct 非開示 |
| 地域別売上高 | 地域 日本 / 当期 276,520百万円 / 前期 263,674百万円、地域 米州 / 当期 82,213百万円 / 前期 64,931百万円、地域 アジア・オセアニア / 当期 133,994百万円 / 前期 144,741百万円、地域 ヨーロッパ / 当期 10,351百万円 / 前期 9,724百万円 |
| 減価償却費 | 27,841百万円 |
| 減損損失 | 152百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 257百万円、投資有価証券売却益 3,052百万円 / 特別損失 固定資産売却損 39百万円、固定資産除却損 1,311百万円、減損損失 152百万円、その他 741百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 1 / 除外 0 / 新規社名 ㈱富士小山ヤクルト工場 / 除外社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 342,090,836 |
| 期末自己株式数 | 38,948,401 |
| 業績の増減要因 | プロバイオティクスの啓発・普及、商品の優位性訴求、販売強化により売上高が増加した。米州では広告・新規開拓、中国では景気回復の遅れや消費鈍化、医薬品では後発医薬品への切替や薬価引下げの影響があった。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正株主還元方針受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。プロバイオティクスの啓発・普及、商品の優位性訴求、販売強化を進めた。米州では広告・新規開拓、中国では景気回復の遅れや消費鈍化、医薬品では後発医薬品への切替や薬価引下げの影響があった。また、原材料費・物流費の高騰を受けて一部商品の価格改定を行った。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。