自社製品の株主優待による株主還元
FY2017に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。16社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに19社。
- FY2021再掲有価証券報告書
「３月31日最終の株主名簿に記載された1,000株以上の株主に対し、当社製品（3,000円相当）を６月から翌年４月にかけ６回（偶数月）贈呈いたします。また、100株以上1,000株未満の株主に対し、当社製品（3,000円相当）を５月に贈呈いたします。」
保有株式数に応じて3,000円相当の自社製品を提供する株主優待制度を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「３月31日最終の株主名簿に記載された1,000株以上の株主に対し、当社製品（3,000円相当）を６月から翌年４月にかけ６回（偶数月）贈呈いたします。また、100株以上1,000株未満の株主に対し、当社製品（3,000円相当）を５月に贈呈いたします。」
保有株式数に応じて3,000円相当の自社製品を提供する株主優待制度を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「３月31日最終の株主名簿に記載された1,000株以上の株主に対し、当社製品（3,000円相当）を６月から翌年４月にかけ６回（偶数月）贈呈いたします。また、100株以上1,000株未満の株主に対し、当社製品（3,000円相当）を５月に贈呈いたします。」
保有株式数に応じて3,000円相当の自社製品を贈呈する株主優待制度を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「３月31日最終の株主名簿に記載された1,000株以上の株主に対し、当社製品（3,000円相当）を６月から翌年４月にかけ６回（偶数月）贈呈いたします。また、100株以上1,000株未満の株主に対し、当社製品（3,000円相当）を５月に贈呈いたします。」
保有株式数に応じて3,000円相当の自社製品を贈呈する株主優待制度を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「配送費の値上がりに加え、株主優待制度の内容変更に伴い関連費用計上が当第２四半期連結累計期間に集中したこと等により、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益は前第２四半期連結累計期間実績を下回る結果となりました。」
株主優待制度の内容変更に伴う関連費用の計上集中が、第2四半期累計期間の利益下押し要因として引き続き記載されている。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「株主優待制度の内容変更に伴い関連費用計上が当第１四半期連結累計期間に集中したこと等による販管費の増加」
自社製品による株主優待制度について内容変更が行われ、関連費用の計上が当第1四半期に集中したと記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「３月31日最終の株主名簿に記載された1,000株以上の株主に対し、当社製品（3,000円相当）を６月から翌年４月にかけ６回（偶数月）贈呈いたします。また、100株以上1,000株未満の株主に対し、当社製品（3,000円相当）を５月に贈呈いたします。」
保有株式数に応じて自社製品を提供する株主優待制度を開示している。