コモ（2224）・リスク削除
相次ぐ自然災害による経済面への影響
FY2019-Q2に初出。2回の記載のうち1回が「削除」で、最初の「削除」はFY2023。直近の記載はFY2023。
2記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・天候不順による経済停滞・需要減少46社が書いているテーマ・逆風46社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。12社中4社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに6社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている46社のうち14社を表示しています。上の文は46社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023削除有価証券報告書
「ウクライナ情勢の長期化、円安による輸入品価格の上昇等により、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
相次ぐ自然災害の経済面への影響という独立した記載はなく、自然災害は本社工場の供給停止リスクの文脈で扱われている。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「保護主義的政策による米中貿易摩擦を中心とした通商問題や、相次ぐ自然災害の被害が及ぼす経済面の影響は大きな懸念材料となっており、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
相次ぐ自然災害の被害が経済面に及ぼす影響を、先行き不透明要因として新たに明示している。自然災害自体の発生は記載されているが、経済面の影響は懸念として表現されている。