読む価値
45定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
490
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2022年1月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高5,778百万円進捗 24.3%
営業利益-100百万円
経常利益-83百万円
純利益（親会社株主帰属）490百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益70円86銭
期末の財政状態
総資産16,225百万円
うち純資産 7,466 百万円自己資本比率 46.0%前期末比 +4.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高23,800百万円
営業利益-500百万円
経常利益-410百万円
純利益-450百万円
業績予想の修正なし
年間配当予想0.00円 → 0.00円
業績の増減要因
原材料価格の上昇を受けた食パン・菓子パンの価格改定、DPS活動による生産効率の向上、原材料費の効率的運用、物流コストの低減に努めた一方、原材料価格及び電気・ガス料単価の高騰が営業損失の要因となった。最終利益は保有株式の売却などにより増加した。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。継続的な営業損失、流動負債の流動資産超過、財務制限条項への抵触により継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況があるが、資金調達・銀行支援・改善策により、現時点では重要な不確実性はないと判断。なお、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更重要な子会社の異動は無。新規・除外の会社数と社名は非開示。
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 694百万円 / 特別損失 投資有価証券売却損 2百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者：非開示）
期末発行済株式数6,929,900株
期末自己株式数6,320株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年1月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 5,778百万円 |
| 営業利益 | -100百万円 |
| 経常利益 | -83百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 490百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 70円86銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 46 / 前期末 41.6 |
| 総資産 | 16,225百万円 |
| 純資産 | 7,466百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 23,800百万円 / 営業利益 -500百万円 / 経常利益 -410百万円 / 純利益 -450百万円 |
| 業績予想の修正 | なし |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 694百万円 / 特別損失 投資有価証券売却損 2百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。継続的な営業損失、流動負債の流動資産超過、財務制限条項への抵触により継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況があるが、資金調達・銀行支援・改善策により、現時点では重要な不確実性はないと判断。なお、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 重要な子会社の異動は無。新規・除外の会社数と社名は非開示。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 6,929,900株 |
| 期末自己株式数 | 6,320株 |
| 業績の増減要因 | 原材料価格の上昇を受けた食パン・菓子パンの価格改定、DPS活動による生産効率の向上、原材料費の効率的運用、物流コストの低減に努めた一方、原材料価格及び電気・ガス料単価の高騰が営業損失の要因となった。最終利益は保有株式の売却などにより増加した。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。原材料価格及び電気・ガス料単価の高騰が営業損失の要因となりましたが、DPS活動による生産効率の向上、原材料費の効率的運用、物流コストの低減に努めました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、保有株式の売却による投資有価証券売却益などにより計上しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。