読む価値
51定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
150
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2021年1月1日〜2021年9月30日連結日本基準売上高17,529百万円前年比 -1.9%進捗 73.4%
営業利益-519百万円
経常利益-449百万円
純利益（親会社株主帰属）-483百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△69.85円
期末の財政状態
総資産17,505百万円
うち純資産 7,655 百万円自己資本比率 43.7%前期末比 -0.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高セグメント 食品事業 / 売上高 非開示 / 前年同期比 非開示
セグメント別利益セグメント 食品事業 / セグメント利益 非開示 / 前年同期比 非開示
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高23,880百万円（前年比 -0.6%）
営業利益-670百万円
経常利益-570百万円
親会社株主に帰属する当期純利益-615百万円
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
新型コロナウイルス感染症による外出自粛・移動制限、消費者の買い控え、同業他社間競争の激化、原材料価格の高騰などにより売上が減少した。パン部門は215百万円減収、和洋菓子部門は159百万円増収、その他は283百万円減収となった。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況が存在するが、資金面の手当や改善策により、現時点では重要な不確実性はないと判断している。なお、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者なし）
期末発行済株式数6,929,900
期末自己株式数6,253
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年1月1日〜2021年9月30日 |
| 売上高 | 17,529百万円（前年比 -1.9%） |
| 営業利益 | -519百万円 |
| 経常利益 | -449百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -483百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △69.85円 |
| 自己資本比率 | 当期末 43.7 / 前期末 44.1 |
| 総資産 | 17,505百万円 |
| 純資産 | 7,655百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 23,880百万円（前年比 -0.6%） / 営業利益 -670百万円 / 経常利益 -570百万円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 -615百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | セグメント 食品事業 / 売上高 非開示 / 前年同期比 非開示 |
| セグメント別利益 | セグメント 食品事業 / セグメント利益 非開示 / 前年同期比 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況が存在するが、資金面の手当や改善策により、現時点では重要な不確実性はないと判断している。なお、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者なし） |
| 期末発行済株式数 | 6,929,900 |
| 期末自己株式数 | 6,253 |
| 業績の増減要因 | 新型コロナウイルス感染症による外出自粛・移動制限、消費者の買い控え、同業他社間競争の激化、原材料価格の高騰などにより売上が減少した。パン部門は215百万円減収、和洋菓子部門は159百万円増収、その他は283百万円減収となった。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失特別損益の内訳重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新型コロナウイルス感染症による外出自粛・移動制限、消費者の買い控え、同業他社間競争の激化、原材料価格の高騰などにより売上が減少した。一方、DPS活動、生産効率の向上、原価管理の強化、配送コースの見直しなどに取り組んだ。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。