山崎製パン（2212）・事実前進
海外子会社5社及び食品スーパー子会社の新規連結
FY2021に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
5記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
重要性基準に基づく連結・持分法適用範囲の継続的見直し68社が書いているテーマ・逆風0社・追い風3社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに16社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている68社のうち14社を表示しています。上の文は68社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022前進有価証券報告書
「日本食材㈱は持分法適用関連会社でしたが、㈱不二家が株式を追加取得し連結子会社としたため連結の範囲に含めております。」
既存の海外5社及び食品スーパー子会社に加え、日本食材㈱が不二家による株式追加取得を理由として連結子会社となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、前第4四半期から海外子会社を新規連結したことによる売上寄与もあり、前年同期の売上を上回りました。」
前第4四半期から新規連結した海外子会社による売上寄与が、前年同期超過の要因として引き続き記載されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「さらに、前第４四半期から海外子会社を新規連結したことによる売上寄与もあり、前年同期の売上を上回りました。」
前第4四半期から新規連結した海外子会社による売上寄与が、前年同期超過の要因として引き続き記載されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、前第４四半期から海外子会社を新規連結したことによる売上寄与もあり、前年同期の売上を上回りました。」
前第4四半期から新規連結した海外子会社による売上寄与が、菓子パン・洋菓子の前年同期超過要因として引き続き記載されている。 - FY2021初出有価証券報告書
「なお、連結決算において重要性が増加したため、当期より台湾山崎股份有限公司、香港山崎麺飽有限公司、タイ ヤマザキ Co.,Ltd.、フォーリーブズ PTE.Ltd.、PT.ヤマザキ インドネシア及び㈱スーパーヤマザキの６社を連結の範囲に含めております。」
海外5社と食品スーパーマーケット運営会社1社の計6社について、重要性の増加を理由に2021年度から連結範囲へ加えた。海外事業と流通事業の連結上の範囲が拡大した。