収益認識会計基準の将来適用
FY2019に初出。5回の記載のうち1回が「達成」で、最初の「達成」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2022。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに82社。
- FY2022年度適用影響額を具体化有価証券報告書
「この結果、遡及適用を行う前と比べて、前連結会計年度の原材料及び貯蔵品は975百万円増加し、返金負債は3,303百万円増加し、流動負債のその他は1,998百万円減少しております。前連結会計年度の売上高は31,749百万円減少し、売上原価は1,320百万円増加し、販売費及び一般管理費は33,085百万円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ14百万円増加しております。」
収益認識会計基準の年度適用と遡及適用を継続し、前年度の売上高・売上原価・販管費・利益への影響額を通期ベースで開示した。 - FY2022-Q3収益認識基準の適用影響額を更新有価証券報告書
「当該会計方針の変更により、収益認識会計基準等は遡及適用され、前第３四半期連結累計期間及び前連結会計年度については遡及適用後の四半期連結財務諸表及び連結財務諸表となっております。この結果、遡及適用を行う前と比べて、前連結会計年度の原材料及び貯蔵品は975百万円、流動負債のその他は1,305百万円それぞれ増加しております。また、前第３四半期連結累計期間の売上高は24,507百万円減少し、売上原価は839百万円増加し、販売費及び一般管理費は25,327百万円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ19百万円減少しております。」
収益認識会計基準の遡及適用について、前年第3四半期累計期間の売上高24,507百万円減少、売上原価839百万円増加、販売費及び一般管理費25,327百万円減少など、影響額を具体的に更新した。 - FY2022-Q2適用影響額を具体化有価証券報告書
「当該会計方針の変更により、収益認識会計基準等は遡及適用され、前第２四半期連結累計期間及び前連結会計年度については遡及適用後の四半期連結財務諸表及び連結財務諸表となっております。この結果、遡及適用を行う前と比べて、前連結会計年度の原材料及び貯蔵品は975百万円、流動負債のその他は1,305百万円それぞれ増加しております。また、前第２四半期連結累計期間の売上高は16,153百万円減少し、売上原価は438百万円増加し、販売費及び一般管理費は16,598百万円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ７百万円増加しております。」
収益認識会計基準の適用を継続し、売上高・売上原価・販売費及び一般管理費などへの遡及適用影響額を具体的に開示した。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
2022年3月期の期首から適用予定としていた収益認識会計基準等を、当第1四半期連結会計期間の期首から適用した。販売促進費等の売上高控除や有償支給品の認識方法も変更している。 - FY2019初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等は、2022年３月期の期首より適用予定であります。」
収益認識会計基準等について、2022年3月期の期首から適用する予定を示し、影響額は評価中としている。