高収益安定企業の実現
FY2016に初出。20回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに0社。
- FY2022削除有価証券報告書
「当社グループは、企業理念のもと、持続可能な社会の実現に貢献しつつ中長期的な成長を遂げ、企業価値を高めていくため、2030年に向けた長期経営計画「2030経営計画」を推進しております。」
従来の「高収益安定企業」の表現は本 filing の経営方針では確認できず、企業理念・2030経営計画・ウェルネスカンパニーへの転換を軸とする枠組みに移行している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、2018年度より新たな中期経営計画を策定し、さらなる高収益安定企業の実現に向けて戦略を立案・推進しております。中期経営計画のテーマを「経営基盤の盤石化と成長戦略の加速」とし、経営基盤をより強固なものとして次なる成長に向かうための加速を図る３年間と位置付け、「既存領域」「ウェルネス領域」「グローバル領域」の３つの領域に注力してまいります。」
高収益安定企業の実現を目指す2018年度開始の中期経営計画と、既存・ウェルネス・グローバルの3領域への注力方針を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、2018年度より新たな中期経営計画を策定し、さらなる高収益安定企業の実現に向けて戦略を立案・推進しております。中期経営計画のテーマを「経営基盤の盤石化と成長戦略の加速」とし、経営基盤をより強固なものとして次なる成長に向かうための加速を図る３年間と位置付け、「既存領域」「ウェルネス領域」「グローバル領域」の３つの領域に注力してまいります。」
高収益安定企業の実現を目的とする2018中期経営計画と、3年間・3領域への注力方針を引き続き記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、 2018年度より新たな中期経営計画を策定し、さらなる高収益安定企業の実現に向けて戦略を立案・推進しております。中期経営計画のテーマを「経営基盤の盤石化と成長戦略の加速」とし、経営基盤をより強固なものとして次なる成長に向かうための加速を図る３年間と位置付け、「既存領域」「ウェルネス領域」「グローバル領域」の３つの領域に注力してまいります。」
高収益安定企業の実現と、2018年度開始の3年間の中期経営計画を引き続き記載している。 - FY2020後退有価証券報告書
「当連結会計年度は、売上高営業利益率は目標10％に対し10.2％、ＲＯＥは目標10％以上に対し10.8％と目標を達成いたしました。海外売上高比率は、主力の米国事業は好調に推移しましたが、2019年１月に連結子会社であった森永キノインドネシア㈱の全株式譲渡等により、5.3％と目標の10％を下回りました。」
FY2020は売上高営業利益率とROEを達成した一方、海外売上高比率は5.3％で目標10％を下回った。さらに、新型コロナウイルス感染症やインドネシア合弁解消等により、2018中期経営計画の最終年度である2021年3月期は目標未達と見込んでいる。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、2018年度より新たな中期経営計画を策定し、さらなる高収益安定企業の実現に向けて戦略を立案・推進しております。中期経営計画のテーマを「経営基盤の盤石化と成長戦略の加速」とし、経営基盤をより強固なものとして次なる成長に向かうための加速を図る３年間と位置付け、「既存領域」「ウェルネス領域」「グローバル領域」の３つの領域に注力してまいります。」
さらなる高収益安定企業の実現を目的とする3年間の中期経営計画と、3領域への注力方針を引き続き記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、2018年度より新たな中期経営計画を策定し、さらなる高収益安定企業の実現に向けて戦略を立案・推進しております。中期経営計画のテーマを「経営基盤の盤石化と成長戦略の加速」とし、経営基盤をより強固なものとして次なる成長に向かうための加速を図る３年間と位置付け、「既存領域」「ウェルネス領域」「グローバル領域」の３つの領域に注力してまいります。」
高収益安定企業の実現を目的とする2018中期経営計画と、3領域への注力方針を引き続き記載している。 - FY2019目標実績を更新有価証券報告書
「当社グループは、「2018中期経営計画」において経営基盤の盤石化と成長戦略の加速を実行すべく、主に次の経営指標を目標としております。・売上高営業利益率10％ ・海外売上高比率10％ ・ＲＯＥ10％以上 当連結会計年度の売上高営業利益率は9.8％と、前連結会計年度より0.2ポイント上昇しております。海外売上高比率は、米国、中国は好調に推移しましたが、インドネシアにおける合弁会社の提携解消により、5.9％と前連結会計年度より0.6ポイント低下しております。ＲＯＥは親会社株主に帰属する当期純利益の増加及び自己株式の取得により13.2％と前連結会計年度より2.2ポイント上昇しております。」
売上高営業利益率は9.8％で目標10％に近づき、ROEは13.2％で目標を上回った一方、海外売上高比率は5.9％で目標10％を下回った。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、2018年度より新たな中期経営計画を策定し、さらなる高収益安定企業の実現に向けて戦略を立案・推進しております。中期経営計画のテーマを「経営基盤の盤石化と成長戦略の加速」とし、経営基盤をより強固なものとして次なる成長に向かうための加速を図る３年間と位置付け、「既存領域」「ウェルネス領域」「グローバル領域」の３つの領域に注力してまいります。」
さらなる高収益安定企業の実現を目的とする2018年度開始の3年間の中期経営計画と、3領域への注力方針を引き続き記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、2018年度より新たな中期経営計画を策定し、さらなる高収益安定企業の実現に向けて戦略を立案・推進しております。中期経営計画のテーマを「経営基盤の盤石化と成長戦略の加速」とし、経営基盤をより強固なものとして次なる成長に向かうための加速を図る３年間と位置付け、「既存領域」「ウェルネス領域」「グローバル領域」の３つの領域に注力してまいります。」
高収益安定企業の実現と、経営基盤の強化・成長戦略の加速を3年間の中期経営計画で進める方針を引き続き記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、2018年度より新たな中期経営計画を策定し、さらなる高収益安定企業の実現に向けて戦略を立案・推進しております。中期経営計画のテーマを「経営基盤の盤石化と成長戦略の加速」とし、経営基盤をより強固なものとして次なる成長に向かうための加速を図る３年間と位置付け、「既存領域」「ウェルネス領域」「グローバル領域」の３つの領域に注力してまいります。」
2018年度からの新中期経営計画において、さらなる高収益安定企業の実現を引き続き掲げ、3年間の計画として3領域に注力すると記載している。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「「2018中期経営計画」において経営基盤の盤石化と成長戦略の加速を実行すべく、主に次の経営指標を目標としております。・売上高営業利益率10％ ・海外売上高比率10％ ・ＲＯＥ10％以上」
従来の売上高営業利益率10％目標に加え、海外売上高比率10％とROE10％以上を加え、目標指標の範囲を拡大した。実績は売上高営業利益率9.6％、海外売上高比率6.5％、ROE11.0％であった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、中期経営計画を策定し、高収益安定企業を実現すべく戦略を立案・推進しております。」
高収益安定企業の実現を中期経営計画の目的として引き続き掲げており、実質的な変更はない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、中期経営計画を策定し、高収益安定企業を実現すべく戦略を立案・推進しております。」
高収益安定企業の実現を中期経営計画の目的として引き続き掲げており、実質的な変更はない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、中期経営計画を策定し、高収益安定企業を実現すべく戦略を立案・推進しております。」
高収益安定企業の実現を中期経営計画の目的として引き続き掲げており、実質的な変更はない。 - FY2017目標指標を明示有価証券報告書
「当社グループは、売上の拡大と経営基盤の強化に取り組み、売上高営業利益率10％を目標としております。」
高収益安定企業の実現という従来目標に加え、売上高営業利益率10％という測定可能な目標を明示した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、中期経営計画を策定し、高収益安定企業を実現すべく戦略を立案・推進しております。」
高収益安定企業の実現を中期経営計画の目的として引き続き掲げており、重要な変更はない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、中期経営計画を策定し、高収益安定企業を実現すべく戦略を立案・推進しております。」
高収益安定企業の実現を中期経営計画の目的として、引き続き掲げている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、中期経営計画を策定し、高収益安定企業を実現すべく戦略を立案・推進しております。」
高収益安定企業の実現を中期経営計画の目的として引き続き掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社は高収益安定企業を実現すべく、高付加価値商品などの開発体制の強化や生産効率の向上、全社的なコスト削減等による収益基盤強化に取り組んでまいりました。」
高収益安定企業を目標として掲げ、その手段として商品開発、生産効率、全社的コスト削減を示している。