婚礼スタイルの変化による事業影響
FY2017に初出。13回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
婚礼スタイルの変化による事業影響リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
婚礼スタイルの変化による事業影響リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
婚礼スタイルの変化による事業影響リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「今後も、時代のニーズやトレンドを把握し対応していく方針でありますが、20代、30代の若者を中心とする顧客層の間で婚礼スタイルに対する意識・嗜好に変化が生じ、ゲストハウス・ウェディングに代わる新たな婚礼スタイルが主流となることも想定されます。」
婚礼スタイルの変化と、対応に遅れが生じた場合の業績影響リスクを継続して記載している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「ウェディング業界におきましても、「人との接触を避け、外出を自粛」する等、安全を第一に置いた消費者意識の広がりから、挙式・披露宴の延期や集客イベントの開催中止等、取り巻く経営環境は依然厳しい状況が続いています。」
安全を優先して人との接触や外出を避ける消費者意識の広がりにより、挙式・披露宴の延期や集客イベントの中止が続いていると記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「20代、30代の若者を中心とする顧客層の間で婚礼スタイルに対する意識・嗜好に変化が生じ、ゲストハウス・ウェディングに代わる新たな婚礼スタイルが主流となることも想定されます。」
婚礼スタイルの変化と、対応に遅れが生じた場合の業績影響リスクを継続して記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「結婚式に対する価値観の多様化が広がるなかで、」
結婚式に対する価値観の多様化を事業環境として継続して認識している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
婚礼スタイルの変化による事業影響リスクについて、重要な変更はないと説明している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
婚礼スタイルの変化による事業影響リスクについて、重要な変更はないと説明している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ゲストハウス・ウェディングに代わる新たな婚礼スタイルが主流となることも想定されます。こうした婚礼スタイルの変化への対応に遅れが生じた場合には、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
婚礼スタイルの変化と対応遅れによる業績影響リスクを継続して記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
婚礼スタイルの変化による事業影響リスクについて、重要な変更はないと説明している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
婚礼スタイルの変化による事業影響を含め、前事業年度記載のリスクに重要な変更はないと説明している。 - FY2017初出有価証券報告書
「20代、30代の若者を中心とする顧客層の間で婚礼スタイルに対する意識・嗜好に変化が生じ、ゲストハウス・ウェディングに代わる新たな婚礼スタイルが主流となることも想定されます。こうした婚礼スタイルの変化への対応に遅れが生じた場合には、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
ゲストハウス・ウェディングに代わる新たな婚礼スタイルが主流となる可能性と、対応遅れによる業績影響を新たなリスクとして記載している。