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クックパッド(2193)・施策再掲

IFRS第9号の適用と予想信用損失モデル

FY2018-Q1に初出。8回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2025。

8記載
9年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q1 – FY20252018: 220182019: 120192020: 120202021: 120212022: 020222023: 120232024: 020242025: 120252026: 1
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尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている17社のうち14社を表示しています。上の文は17社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025再掲有価証券報告書

    「当社グループは償却原価で測定する金融資産の減損の認識にあたって、当該金融資産に係る予想信用損失に対して貸倒引当金を認識しています。」

    IFRS第9号に基づく予想信用損失モデルによる貸倒引当金認識を引き続き適用している。
  2. FY2024再掲有価証券報告書

    「当社グループは償却原価で測定する金融資産の減損の認識にあたって、当該金融資産に係る予想信用損失に対して貸倒引当金を認識しています。この方法では、期末日ごとに各金融資産に係る信用リスクが当初認識時点から著しく増加しているかどうかを評価し」

    IFRS第9号に基づく予想信用損失モデルによる貸倒引当金認識を引き続き適用している。
  3. FY2022再掲有価証券報告書

    「当社グループは償却原価で測定する金融資産の減損の認識にあたって、当該金融資産に係る予想信用損失に対して貸倒引当金を認識しています。」

    IFRS第9号に基づく予想信用損失モデルによる貸倒引当金認識を引き続き適用している。
  4. FY2020再掲有価証券報告書

    「当社グループは償却原価で測定する金融資産の減損の認識にあたって、当該金融資産に係る予想信用損失に対して貸倒引当金を認識しています。」

    IFRS第9号に基づく予想信用損失モデルによる貸倒引当金認識を引き続き適用している。
  5. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社グループは、当連結会計年度よりIFRS第9号「金融商品」(2014年7月改訂)、IFRS第15号「顧客との契約から生じる収益」(2014年5月公表)及び「IFRS第15号の明確化」(2016年4月公表)を適用しています。」

    IFRS第9号を適用し、予想信用損失に基づく貸倒引当金認識を引き続き採用している。
  6. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社グループは、当連結会計年度よりIFRS第9号「金融商品」(2014年7月改訂)、IFRS第15号「顧客との契約から生じる収益」(2014年5月公表)及び「IFRS第15号の明確化」(2016年4月公表)を適用しています。これらの基準の適用が、連結財務諸表に与える重要な影響はありません。」

    IFRS第9号を適用し、予想信用損失モデルによる貸倒引当金認識を引き続き採用している。
  7. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループは2018年1月1日よりIFRS第9号「金融商品」(2014年7月改訂、以下「IFRS第9号」という)を適用しています。IFRS第9号の適用により、当社グループは償却原価で測定する金融資産の減損の認識にあたって、当該金融資産に係る予想信用損失に対して貸倒引当金を認識する方法に変更しています。」

    2018年1月1日からのIFRS第9号適用と予想信用損失に基づく貸倒引当金認識を引き続き適用している。
  8. FY2018-Q1初出有価証券報告書

    「当社グループは2018年1月1日よりIFRS第9号「金融商品」(2014年7月改訂、以下「IFRS第9号」という)を適用しています。IFRS第9号の適用により、当社グループは償却原価で測定する金融資産の減損の認識にあたって、当該金融資産に係る予想信用損失に対して貸倒引当金を認識する方法に変更しています。この方法では、期末日ごとに各金融資産に係る信用リスクが当初認識時点から著しく増加しているかどうかを評価し、当初認識時点から信用リスクが著しく増加していない場合には、12ヶ月の予想信用損失を貸倒引当金として認識します。一方で、当初認識時点から信用リスクが著しく増加している場合には、全期間の予想信用損失と等しい金額を貸倒引当金として認識します。」

    2018年1月1日からIFRS第9号を適用し、信用リスクの増加に応じて12ヶ月または全期間の予想信用損失を認識する方法へ変更した。
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