読む価値
40定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
18
前年同期比（売上高、%）書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。この資料の中身
決算説明資料2024年3月期 第3四半期会社の説明として取り出せた項目 9 件
決算の数字（この資料の要点は下の説明です）
売上高39,357百万円+18.0%
営業利益4,945百万円-2.0%
経常利益6,171百万円-4.0%
純利益4,376百万円-4.0%
通期業績予想
売上高
548億円
経常利益
100億円
この資料で会社が説明したこと
計画に対する自己評価会社が自分の計画に対して、自分でどう評価しているかです。
通期計画に対し順調に進捗新しい施策
- キャリアパートナーの前倒し採用
- キャリアパートナーの追加採用
主要KPI会社が経営の目安として重視している指標です。
- カイポケ会員数48,800事業所基準日2024年1月1日時点
- カイポケ拠点数28,450拠点基準日2024年1月1日時点
- 3Qまでの純増会員数3,600事業所
- 3Qまでの純増拠点数2,000拠点
セグメント別実績
- 介護キャリア売上高11,869百万円前年同期比+29.0%
- 医療キャリア売上高12,472百万円前年同期比+10.0%
- キャリア分野合計売上高24,342百万円前年同期比+19.0%
- 介護事業者（カイポケ）売上高7,168百万円前年同期比+16.0%
- 海外売上高5,920百万円前年同期比+15.0%
市場規模・シェア
介護事業所数25.8万事業所、カイポケ対象20.0万事業所（2022年）。介護事業法人のうち従業員50人未満は82.4%。店舗数・拠点数
カイポケ拠点数28,450拠点、3Qまでの純増2,000拠点。店舗の出退店数は非開示年間配当
1株当たり年間配当額20円
配当性向
配当性向24.5%
総還元性向52.5%
自己株式取得
2023年11月に実施。取得枠の金額・株数・期間は非開示| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 資料の種類 | 決算説明資料 |
| 対象決算期 | 2024年3月期 第3四半期 |
| 売上高 | 39,357百万円（前年比 +18.0%） |
| 営業利益 | 4,945百万円（前年比 -2.0%） |
| 経常利益 | 6,171百万円（前年比 -4.0%） |
| 純利益 | 4,376百万円（前年比 -4.0%） |
| 通期業績予想 | 売上高 548億円 / 経常利益 100億円 |
| 計画に対する自己評価 | 通期計画に対し順調に進捗 |
| セグメント別実績 | セグメント 介護キャリア / 売上高 11,869百万円 / 前年同期比 29、セグメント 医療キャリア / 売上高 12,472百万円 / 前年同期比 10、セグメント キャリア分野合計 / 売上高 24,342百万円 / 前年同期比 19、セグメント 介護事業者（カイポケ） / 売上高 7,168百万円 / 前年同期比 16、セグメント 海外 / 売上高 5,920百万円 / 前年同期比 15 |
| 主要KPI | 指標名 カイポケ会員数 / 値 48,800事業所 / 基準日 2024年1月1日時点、指標名 カイポケ拠点数 / 値 28,450拠点 / 基準日 2024年1月1日時点、指標名 3Qまでの純増会員数 / 値 3,600事業所、指標名 3Qまでの純増拠点数 / 値 2,000拠点 |
| 店舗数・拠点数 | カイポケ拠点数28,450拠点、3Qまでの純増2,000拠点。店舗の出退店数は非開示 |
| 年間配当 | 1株当たり年間配当額 20円 / 中間・期末内訳 非開示 |
| 配当性向 | 配当性向 24.5% / 総還元性向 52.5% |
| 自己株式取得 | 2023年11月に実施。取得枠の金額・株数・期間は非開示 |
| 市場規模・シェア | 介護事業所数25.8万事業所、カイポケ対象20.0万事業所（2022年）。介護事業法人のうち従業員50人未満は82.4%。 |
| 新しい施策 | キャリアパートナーの前倒し採用、キャリアパートナーの追加採用 |
この書類が述べていない項目（15件）
売上総利益率営業利益率販管費当四半期3か月の実績通期予想に対する進捗率増減要因の内訳単価と数量の指標従業員数業績見通しの前提見通しに織り込んだリスク額中期経営計画の目標財務目標設備投資額受注高・受注残高質疑応答の論点
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。キャリア事業を中心に成長軌道に戻った一方、キャリアパートナーの採用を中心とした積極投資によりコストが先行したため。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。