読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
中立
会社の説明から読み取った方向です。規模
1027
百万円（営業利益）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2023年12月31日連結日本基準売上高13,136百万円
営業利益1,027百万円
経常利益1,035百万円
純利益（親会社株主帰属）678百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益88円38銭
売上高営業利益率7.8
期末の財政状態
総資産7,667百万円
うち純資産 2,642 百万円自己資本比率 34.5%前期末比 -5.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,090
投資-625
財務+1,032
純増減+1,497
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,527百万円
セグメント別売上高エクスペリエンス・マーケティング事業 13,136,644千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高17,000百万円
営業利益1,200百万円
経常利益1,190百万円
純利益820百万円
年間配当予想27円 → 17円（-37.0%）
配当性向31.9
業績の増減要因
リアルイベント分野では展示会出展領域及びイベントプロモーションが好調で、ジャパンモビリティショー等の大型展示会案件も多く受注した。リアルとデジタル双方の強みを活かしたハイブリッド型イベントの実施手法が顧客に評価された。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象2024年4月1日を効力発生日として、普通株式1株を2株に分割し、発行可能株式総数を2,000万株から4,000万株に変更する。
減損損失67,188千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 470千円 / 特別損失 固定資産売却損 66千円、固定資産除却損 3,807千円、減損損失 67,188千円
減価償却費99,932千円
受注高・受注残高受注高 15,160,629千円 / 受注残高 5,827,800千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家及び個人投資家
期末発行済株式数8,061,260
期末自己株式数348,083
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年12月31日 |
| 売上高 | 13,136百万円 |
| 営業利益 | 1,027百万円 |
| 経常利益 | 1,035百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 678百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 88円38銭 |
| 売上高営業利益率 | 7.8 |
| 自己資本比率 | 当期末 34.5 / 前期末 40.3 |
| 総資産 | 7,667百万円 |
| 純資産 | 2,642百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,090百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -625百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1,032百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,527百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 17,000百万円 / 営業利益 1,200百万円 / 経常利益 1,190百万円 / 純利益 820百万円 |
| 年間配当予想 | 27円 → 17円（-37.0%） |
| 配当性向 | 31.9 |
| セグメント別売上高 | エクスペリエンス・マーケティング事業 13,136,644千円 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 15,160,629千円 / 受注残高 5,827,800千円 |
| 減価償却費 | 99,932千円 |
| 減損損失 | 67,188千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 470千円 / 特別損失 固定資産売却損 66千円、固定資産除却損 3,807千円、減損損失 67,188千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 2024年4月1日を効力発生日として、普通株式1株を2株に分割し、発行可能株式総数を2,000万株から4,000万株に変更する。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家及び個人投資家 |
| 期末発行済株式数 | 8,061,260 |
| 期末自己株式数 | 348,083 |
| 業績の増減要因 | リアルイベント分野では展示会出展領域及びイベントプロモーションが好調で、ジャパンモビリティショー等の大型展示会案件も多く受注した。リアルとデジタル双方の強みを活かしたハイブリッド型イベントの実施手法が顧客に評価された。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別利益地域別売上高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新型コロナウイルス感染症に対する政府方針の転換後、リアルな体験へのニーズが高まったこと、リアルとデジタルを組み合わせたハイブリッド型イベントが顧客に評価されたこと、展示会出展領域やイベントプロモーションが好調だったことを挙げている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。