PS事業による開発・設計など製造業上流プロセスの強化
FY2017-Q1に初出。13回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「PS事業においては、産業・サステナブル分野への展開を加速し、事業ポートフォリオの転換を進めてまいります。」
PS事業について、開発・設計・製造・販売を含むメーカー機能を基盤に、新分野へ展開する方針を引き続き示している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「また、カスタム電源事業では、事業競争力を強化すべく、開発の高度化と生産拠点体制の整備を行っています。」
PS事業における開発・設計など上流機能の高度化と、生産拠点体制の整備を引き続き進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、関東圏における開発設計機能として、神奈川県横浜市にR&Dセンターを設置、加えて、国内生産体制強化を目的に、当社EMS事業の株式会社志摩電子工業(以下、志摩電子)との事業連携強化に向けた施策を進めることといたしました。」
PS事業の上流機能強化について、横浜市へのR&Dセンター設置と、志摩電子との実装技術・生産技術・設計開発機能の連携強化へ進展している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「開発、設計、試作から量産、市場投入までのさらなるスピードアップを図り、市場やお客様の新たなニーズに機動的に対応できる体制を構築し、事業全体の収益性向上を図ります。」
PS事業における開発・設計など上流機能から量産・市場投入までの一貫した機能強化を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「今後においては、平成30年1月11日付でEV分野の開発・製造を行う拠点として設立した「松阪工場」(三重県松阪市)において、リチウムイオン二次電池パックをはじめとするEV分野の製品開発・量産を加速させるとともに、現在の主軸である電源製品の生産技術開発を加速し」
PS事業における開発・量産および生産技術開発の強化を引き続き進めている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「さまざまな産業・家電機器の機能、信頼性を高め、開発から設計、製造、販売までを行うパワーサプライ事業(以下、PS事業)との連携」
PS事業を開発・設計から製造・販売までを担う事業として位置づけ、グループ内連携を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「さまざまな産業・家電機器の機能、信頼性を高め、開発から設計、製造、販売までを行うパワーサプライ事業(以下、PS事業)との連携」
PS事業を開発・設計から製造・販売までを行う事業として位置づけ、グループ内連携を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は31,581千円であります。なお、研究開発活動の金額の内、29,466千円はPS事業において電源の新製品開発のために発生したものであります。」
PS事業の電源新製品開発を継続し、当累計期間の研究開発費31,581千円、そのうちPS事業分29,466千円を開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は24,487千円であります。なお、研究開発活動の金額の内、23,098千円はPS事業において電源の新製品開発のために発生したものであります。」
PS事業の電源新製品開発を継続し、当累計期間の研究開発費24,487千円、そのうちPS事業分23,098千円を開示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「さまざまな産業・家電機器の機能、信頼性を高め、開発から設計、製造、販売までを行うパワーサプライ事業(以下、PS事業)との連携」
PS事業について、開発・設計から製造・販売までを担う事業として位置づけ、グループ内連携を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は35,656千円であります。なお、研究開発活動の金額の内、31,366千円はPS事業において電源の新製品開発のために発生したものであります。」
PS事業による電源の新製品開発を継続し、当累計期間の研究開発費35,656千円、そのうちPS事業分31,366千円を開示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は28,648千円であります。なお、研究開発活動の金額の内、25,310千円はPS事業において電源の新製品開発のために発生したものであります。」
PS事業による開発・設計など上流機能の強化方針を継続し、当累計期間の研究開発費と電源新製品開発への支出を開示している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「パワーサプライ事業(以下、PS事業)により開発、設計といった製造業の上流プロセスの機能を強化し」
PS事業を通じて開発・設計機能を強化し、技術競争力の確立につなげる施策が示されている。