国内製造拠点の統合などによるEMS事業の構造改革
FY2017-Q1に初出。12回の記載のうち5回が「実績引用」で、最初の「実績引用」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2022-Q3。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに2社。
- FY2022-Q3実績引用有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間において、当社の連結子会社でありました株式会社テーケィアールマニュファクチャリングジャパンは、2021年１月１日に同じく当社の連結子会社である株式会社テーケィアールを存続会社とする吸収合併により消滅したため、連結の範囲から除外しております。なお、株式会社テーケィアールは合併効力発生日をもって商号を株式会社ＴＫＲに変更しております。」
TKRマニュファクチャリングジャパンの吸収合併と連結除外、TKRへの商号変更を、実施済みの国内EMS再編として引き続き記載している。 - FY2022-Q2実績引用有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間において、当社の連結子会社でありました株式会社テーケィアールマニュファクチャリングジャパンは、2021年１月１日に同じく当社の連結子会社である株式会社テーケィアールを存続会社とする吸収合併により消滅したため、連結の範囲から除外しております。なお、株式会社テーケィアールは合併効力発生日をもって商号を株式会社ＴＫＲに変更しております。」
TKRマニュファクチャリングジャパンの吸収合併と連結除外、TKRへの商号変更を実施済みの国内EMS再編として再確認している。 - FY2021達成有価証券報告書
「2021 年１月にＥＭＳ国内事業体制強化を目的としたグループ再編として、株式会社ＴＫＲ（2021年１月１日付けで商号を株式会社テーケィアールから変更）を存続会社とし、株式会社テーケィアールマニュファクチャリングジャパンを消滅会社とする吸収合併を行いました。」
EMS国内事業体制強化を目的としたTKRとTKRマニュファクチャリングジャパンの吸収合併が2021年1月に実施され、国内事業の構造改革が完了した。 - FY2021-Q3構造改革特別損失の計上有価証券報告書
「事業構造改革費用は、連結子会社の構造改革に伴う早期退職金であります。」
連結子会社の構造改革に伴う早期退職金を、事業構造改革費用として特別損失に計上している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「事業構造改革費用は、連結子会社の構造改革に伴う早期退職金であります。」
連結子会社の構造改革に伴う早期退職金48,113千円を事業構造改革費用として引き続き計上している。 - FY2019-Q1構造改革費用の計上有価証券報告書
「連結子会社の構造改革に伴う早期退職金であります。」
構造改革に伴う早期退職金48,113千円を事業構造改革費用として計上している。 - FY2018-Q3実績引用有価証券報告書
「国内ＥＭＳ事業は、前事業年度にＴＫＲ国内各社で実施した国内工場の統合等の構造改革による利益改善効果や工作機械関連の受注が回復したことにより全体として売上・利益共に増加しました。」
TKR国内各社の国内工場統合等の構造改革を過去の実施施策として引用し、その利益改善効果が売上・利益増加に寄与したと記載している。 - FY2018-Q2実績引用有価証券報告書
「国内ＥＭＳ事業は、工作機械関連の受注が堅調に推移したことに加え、前事業年度にＴＫＲ国内各社で実施した国内工場の統合等の構造改革による利益改善効果もあり、全体として売上・利益とも増加しました。」
前事業年度に実施したTKR国内工場統合等の構造改革を過去の施策として引用し、その利益改善効果と売上・利益増加を記載している。 - FY2018-Q1実績引用有価証券報告書
「国内ＥＭＳ事業は、前事業年度にＴＫＲ国内各社で実施した国内工場の統合等の構造改革による利益改善効果や工作機械関連の受注が回復したことにより増収増益となりました。」
TKR国内各社の工場統合等の構造改革を過去の実施施策として引用し、その利益改善効果が当四半期の増収増益に寄与したと記載している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「なお、当社グループにおいては経営資源の最適配分及び効率的な生産拠点の見直しを行っており、平成28年７月14日開示の通り、株式会社テーケィアールの固定資産売却を行い、これによる売却益582百万円を特別利益に計上しております。」
EMS事業の構造改革について、経営資源・生産拠点の見直しの具体的措置としてTKRの固定資産売却を実施し、売却益582百万円を計上した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「こうした状況下、国内ＥＭＳ事業は、中国経済の減速等により工作機械関連の受注減少の影響はありましたが、ＴＫＲ国内各社で実施した国内製造拠点の統合等の構造改革及び他セグメントへの人員移行もあり、想定を上回る利益を確保する事ができました。」
従来の国内製造拠点統合に加えて、他セグメントへの人員移行が構造改革の要因として明示されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「ＴＫＲ国内各社で実施した国内製造拠点の統合等の構造改革もあり、想定を上回る利益を確保する事ができました。」
TKR国内各社で製造拠点統合などの構造改革を実施し、利益確保に寄与したと記載されている。