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2024年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

2024年3月期は、顧客の減産で売上高が前年同期比7.8%減少した一方、利益率の改善や経費抑制により営業利益は22.8%増加しました。2025年3月期は、売上高・営業利益・純利益の増加と年間配当14円を予想しています。

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向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。
規模
7.8
%(売上高の前年同期比減少)
書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。

この期間の実績

通期2023年4月1日〜2024年3月31日連結日本基準
売上高72,874百万円前年比 -7.8%
営業利益1,888百万円前年比 +22.8%
経常利益1,570百万円前年比 +10.1%
純利益(親会社株主帰属)737百万円前年比 +45.8%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。

1株当たり当期純利益47円42銭
売上高営業利益率2.6
期末の財政状態
総資産35,976百万円
うち純資産 3,344 百万円自己資本比率 9.3%前期末比 +2.9pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業+4,772
投資-1,052
財務-3,092
純増減+628

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高4,203百万円
セグメント別売上高HS事業 22,695百万円(前年比 -2.4%)、EMS事業 34,290百万円(前年比 -10.1%)、PS事業 15,888百万円(前年比 -9.8%)
セグメント別利益HS事業 1,110百万円(前年比 +4.2%)、EMS事業 575百万円(前年比 +74.1%)、PS事業 785百万円(前年比 +23.3%)
地域別売上高28,514千円、21,960千円、10,124千円、12,274千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高75,000百万円(前年比 +2.9%)
営業利益2,100百万円(前年比 +11.2%)
経常利益1,900百万円(前年比 +21.0%)
純利益1,300百万円(前年比 +76.4%)
年間配当予想7円/株 → 14円/株(+100.0%)
配当性向14.8
業績の増減要因

事業環境変化による顧客の減産で売上高は減少したが、利益率改善、経費抑制、生産性改善、コスト構造見直し、単価交渉、部材調達ソースの拡大などにより利益が増加した。

継続企業の前提に関する記載

該当事項はありません。

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更重要な子会社の異動なし(新規・除外ともに該当なし)
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失31,921千円。マレーシアの遊休資産(建物4,978千円、機械装置及び運搬具19,169千円、工具器具備品7,660千円、ソフトウエア113千円)
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 1,645千円 / 特別損失 固定資産除却損 13,532千円、減損損失 31,921千円
減価償却費1,423百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(機関投資家・アナリスト向け)
期末発行済株式数21,611,000
期末自己株式数6,067,959
この期間の実績
項目内容
決算期区分通期
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2023年4月1日〜2024年3月31日
売上高72,874百万円(前年比 -7.8%)
営業利益1,888百万円(前年比 +22.8%)
経常利益1,570百万円(前年比 +10.1%)
親会社株主に帰属する当期純利益737百万円(前年比 +45.8%)
1株当たり当期純利益47円42銭
売上高営業利益率2.6
自己資本比率当期末 9.3 / 前期末 6.4
総資産35,976百万円
純資産3,344百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー4,772百万円
投資活動によるキャッシュ・フロー-1,052百万円
財務活動によるキャッシュ・フロー-3,092百万円
現金及び現金同等物期末残高4,203百万円
通期業績予想売上高 75,000百万円(前年比 +2.9%) / 営業利益 2,100百万円(前年比 +11.2%) / 経常利益 1,900百万円(前年比 +21.0%) / 純利益 1,300百万円(前年比 +76.4%)
年間配当予想7円/株 → 14円/株(+100.0%)
配当性向14.8
セグメント別売上高HS事業 22,695百万円(前年比 -2.4%)、EMS事業 34,290百万円(前年比 -10.1%)、PS事業 15,888百万円(前年比 -9.8%)
セグメント別利益HS事業 1,110百万円(前年比 +4.2%)、EMS事業 575百万円(前年比 +74.1%)、PS事業 785百万円(前年比 +23.3%)
地域別売上高28,514千円、21,960千円、10,124千円、12,274千円
減価償却費1,423百万円
減損損失31,921千円。マレーシアの遊休資産(建物4,978千円、機械装置及び運搬具19,169千円、工具器具備品7,660千円、ソフトウエア113千円)
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 1,645千円 / 特別損失 固定資産除却損 13,532千円、減損損失 31,921千円
継続企業の前提に関する記載該当事項はありません。
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
連結範囲の変更重要な子会社の異動なし(新規・除外ともに該当なし)
重要な後発事象該当事項はありません。
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(機関投資家・アナリスト向け)
期末発行済株式数21,611,000
期末自己株式数6,067,959
業績の増減要因事業環境変化による顧客の減産で売上高は減少したが、利益率改善、経費抑制、生産性改善、コスト構造見直し、単価交渉、部材調達ソースの拡大などにより利益が増加した。
この書類が述べていない項目(3件)
業績予想の修正株主還元方針受注高・受注残高

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

顧客における減産の影響で売上高は減少しましたが、各社の利益率改善、経費抑制施策、生産性改善、コスト構造の見直しなどにより利益が増加しました。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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