読む価値
51定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
15756
百万円（売上高の前年同期比増加額）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高79,033百万円
営業利益1,537百万円
経常利益1,426百万円
純利益（親会社株主帰属）505百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益32.52円
売上高営業利益率当期 1.9% / 前期 △0.6%
期末の財政状態
総資産38,932百万円
うち純資産 2,514 百万円自己資本比率 6.4%前期末比 -1.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-253
投資-1,613
財務-530
純増減-2,396
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,041百万円
セグメント別売上高HS事業 23,260百万円、EMS事業 38,157百万円、PS事業 17,615百万円
セグメント別利益HS事業 1,066百万円、EMS事業 330百万円、PS事業 637百万円
地域別売上高日本 当期 28,491,184千円 / 前年同期 27,810,117千円 / 中国 当期 26,499,236千円 / 前年同期 17,102,348千円 / マレーシア 当期 13,974,012千円 / 前年同期 12,124,410千円 / その他 当期 10,069,108千円 / 前年同期 6,240,566千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高85,000百万円
営業利益1,800百万円
経常利益1,050百万円
純利益550百万円
年間配当予想6円 → 7円
配当性向27.3%
業績の増減要因
合理化・効率化、コスト構造改革、製造請負事業の強化、新市場への参入、海外製造拠点の生産性改善、新規顧客の獲得、既存取引のシェア拡大、新規受注の立ち上げ、ベトナムでの量産開始、挽回生産、売価の是正など。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更特定子会社の異動なし。新規・除外会社数は非開示。
減損損失当連結会計年度の特別損失としての減損損失は該当事項なし。なお、会計方針変更に伴い、北米EMS事業のリース資産に係る減損損失385,054千円を期首利益剰余金に計上。
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 6,365千円 / 特別損失 固定資産除却損 34,166千円、事業構造改革費用 198,091千円、新型コロナウイルス感染症関連損失 34,028千円
減価償却費1,442,983千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数21,611,000株
期末自己株式数6,067,959株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 79,033百万円 |
| 営業利益 | 1,537百万円 |
| 経常利益 | 1,426百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 505百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 32.52円 |
| 売上高営業利益率 | 当期 1.9% / 前期 △0.6% |
| 自己資本比率 | 当期末 6.4% / 前期末 7.7% |
| 総資産 | 38,932百万円 |
| 純資産 | 2,514百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -253百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,613百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -530百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,041百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 85,000百万円 / 営業利益 1,800百万円 / 経常利益 1,050百万円 / 純利益 550百万円 |
| 年間配当予想 | 6円 → 7円 |
| 配当性向 | 27.3% |
| セグメント別売上高 | HS事業 23,260百万円、EMS事業 38,157百万円、PS事業 17,615百万円 |
| セグメント別利益 | HS事業 1,066百万円、EMS事業 330百万円、PS事業 637百万円 |
| 地域別売上高 | 日本 当期 28,491,184千円 / 前年同期 27,810,117千円 / 中国 当期 26,499,236千円 / 前年同期 17,102,348千円 / マレーシア 当期 13,974,012千円 / 前年同期 12,124,410千円 / その他 当期 10,069,108千円 / 前年同期 6,240,566千円 |
| 減価償却費 | 1,442,983千円 |
| 減損損失 | 当連結会計年度の特別損失としての減損損失は該当事項なし。なお、会計方針変更に伴い、北米EMS事業のリース資産に係る減損損失385,054千円を期首利益剰余金に計上。 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 6,365千円 / 特別損失 固定資産除却損 34,166千円、事業構造改革費用 198,091千円、新型コロナウイルス感染症関連損失 34,028千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 特定子会社の異動なし。新規・除外会社数は非開示。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 21,611,000株 |
| 期末自己株式数 | 6,067,959株 |
| 業績の増減要因 | 合理化・効率化、コスト構造改革、製造請負事業の強化、新市場への参入、海外製造拠点の生産性改善、新規顧客の獲得、既存取引のシェア拡大、新規受注の立ち上げ、ベトナムでの量産開始、挽回生産、売価の是正など。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針受注高・受注残高重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、グループ全体での合理化・効率化、事業効率の改善、コスト構造改革に加え、製造請負事業の強化、新市場への参入、海外製造拠点の生産性改善を進めたことを挙げている。セグメントでは、新規顧客の獲得、既存取引のシェア拡大、新規受注の立ち上げ、ベトナムでの量産開始、挽回生産、売価の是正などを理由としている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。