読む価値
42定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
17.7
%（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2022年4月1日〜2022年9月30日連結日本基準売上高35,818百万円前年比 +17.7%進捗 45.9%
営業利益-236百万円
経常利益426百万円前年比 +731.7%進捗 65.5%
純利益（親会社株主帰属）129百万円進捗 51.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益8.30円
期末の財政状態
総資産40,987百万円
うち純資産 2,836 百万円自己資本比率 6.9%前期末比 -0.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-860,180
投資-1,088,469
財務+521,745
純増減-1,426,904
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,045,203千円
セグメント別売上高HS事業 11,507,530千円（前年比 +6.3%）、EMS事業 17,010,366千円（前年比 +24.3%）、PS事業 7,300,709千円（前年比 +23.3%）
セグメント別利益HS事業 470,844千円（前年比 +50.2%）、EMS事業 -260,708千円、PS事業 -194,586千円
地域別売上高13,949,935千円、11,051,566千円、6,633,323千円、4,183,781千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高78,000百万円（前年比 +23.3%）
営業利益800百万円
経常利益650百万円（前年比 +429.0%）
純利益250百万円
業績予想の修正修正なし
年間配当予想5円 → 5円（0.0%）
業績の増減要因
HS事業は国内外の需要の堅調な推移、新規顧客の獲得、既存取引のシェア拡大、請負・受託の利益率改善により増収増益。EMS事業は中国での新規受注立ち上げ、ベトナムでの量産開始により増収となった一方、部品不足や北中米EMS事業の量産立ち上げコスト増加により損失を計上。PS事業は需要の高水準推移と為替影響で増収となった一方、部品調達難、部材価格高騰、物流コスト上昇により損失を計上。全体の経常利益は為替差益828百万円により増加。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 該当事項なし
減損損失該当事項なし（固定資産に係る重要な減損損失）
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 924千円 / 特別損失 固定資産除却損 1,878千円、新型コロナウイルス感染症関連損失 26,090千円
減価償却費689,293千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け
期末発行済株式数21,611,000
期末自己株式数6,067,959
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2022年9月30日 |
| 売上高 | 35,818百万円（前年比 +17.7%） |
| 営業利益 | -236百万円 |
| 経常利益 | 426百万円（前年比 +731.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 129百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 8.30円 |
| 自己資本比率 | 当期末 6.9 / 前期末 7.7 |
| 総資産 | 40,987百万円 |
| 純資産 | 2,836百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -860,180千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,088,469千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 521,745千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,045,203千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 78,000百万円（前年比 +23.3%） / 営業利益 800百万円 / 経常利益 650百万円（前年比 +429.0%） / 純利益 250百万円 |
| 業績予想の修正 | 修正なし |
| 年間配当予想 | 5円 → 5円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | HS事業 11,507,530千円（前年比 +6.3%）、EMS事業 17,010,366千円（前年比 +24.3%）、PS事業 7,300,709千円（前年比 +23.3%） |
| セグメント別利益 | HS事業 470,844千円（前年比 +50.2%）、EMS事業 -260,708千円、PS事業 -194,586千円 |
| 地域別売上高 | 13,949,935千円、11,051,566千円、6,633,323千円、4,183,781千円 |
| 減価償却費 | 689,293千円 |
| 減損損失 | 該当事項なし（固定資産に係る重要な減損損失） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 924千円 / 特別損失 固定資産除却損 1,878千円、新型コロナウイルス感染症関連損失 26,090千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 該当事項なし |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 21,611,000 |
| 期末自己株式数 | 6,067,959 |
| 業績の増減要因 | HS事業は国内外の需要の堅調な推移、新規顧客の獲得、既存取引のシェア拡大、請負・受託の利益率改善により増収増益。EMS事業は中国での新規受注立ち上げ、ベトナムでの量産開始により増収となった一方、部品不足や北中米EMS事業の量産立ち上げコスト増加により損失を計上。PS事業は需要の高水準推移と為替影響で増収となった一方、部品調達難、部材価格高騰、物流コスト上昇により損失を計上。全体の経常利益は為替差益828百万円により増加。 |
この書類が述べていない項目（5件）
売上高営業利益率配当性向株主還元方針受注高・受注残高重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。合理化・効率化、コスト構造改革、製造請負事業の強化、海外製造拠点での量産立ち上げを進めました。経常利益の増加には、海外子会社へのグループ内貸付金の評価替えなどによる為替差益828百万円が寄与しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。