読む価値
52定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
2030
百万円書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この資料の中身
決算説明資料2022年3月期会社の説明として取り出せた項目 6 件
決算の数字（この資料の要点は下の説明です）
売上高63,277百万円+15.4%
営業利益-361百万円
経常利益122百万円
純利益-1,980百万円
当四半期3か月の実績
売上高
17,536百万円
営業利益
267百万円
経常利益
466百万円
純利益
-1,235百万円
通期業績予想
売上高
77,100百万円
営業利益
600百万円
経常利益
450百万円
純利益
50百万円
1株当たり期末配当
5円
この資料で会社が説明したこと
新しい施策
- 北米EMS事業でエンジニアリングツール分野をターゲットとした顧客開拓
- 北米顧客向け量産を2022年5月から開始
- 新規量産プログラムの順次立ち上げ
主要KPI会社が経営の目安として重視している指標です。
- EBITDA1,153百万円
- 海外売上高構成比56%
セグメント別実績
HS事業
売上高
22,088百万円
売上高前年同期比_pct15.4
セグメント利益
647百万円
セグメント利益前年同期比_pct-26
EMS事業
売上高
28,400百万円
売上高前年同期比_pct18.1
セグメント利益
-536百万円
セグメント利益前年同期比前年は△29百万円、当期は△536百万円
PS事業
売上高
12,788百万円
売上高前年同期比_pct9.6
セグメント利益
1百万円
セグメント利益前年同期比_pct-99.5
中期経営計画の目標
2024年度までの中期経営計画に触れているが、目標値は再掲されていない。今後時機を得て開示予定店舗数・拠点数
国内28拠点・海外16拠点（HS）、国内3拠点・海外8拠点（EMS）、国内2拠点・海外5拠点（PS）。期中の出退店数は非開示従業員数
人数13,500名
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 資料の種類 | 決算説明資料 |
| 対象決算期 | 2022年3月期 |
| 売上高 | 63,277百万円（前年比 +15.4%） |
| 営業利益 | -361百万円 |
| 経常利益 | 122百万円 |
| 純利益 | -1,980百万円 |
| 当四半期3か月の実績 | 売上高 17,536百万円 / 営業利益 267百万円 / 経常利益 466百万円 / 純利益 -1,235百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 77,100百万円 / 営業利益 600百万円 / 経常利益 450百万円 / 純利益 50百万円 / 1株当たり期末配当 5円 |
| セグメント別実績 | HS事業 売上高 22,088百万円 / 売上高前年同期比_pct 15.4 / セグメント利益 647百万円 / セグメント利益前年同期比_pct -26 / EMS事業 売上高 28,400百万円 / 売上高前年同期比_pct 18.1 / セグメント利益 -536百万円 / セグメント利益前年同期比 前年は△29百万円、当期は△536百万円 / PS事業 売上高 12,788百万円 / 売上高前年同期比_pct 9.6 / セグメント利益 1百万円 / セグメント利益前年同期比_pct -99.5 |
| 主要KPI | 指標名 EBITDA / 値 1,153百万円 / 前年同期比 非開示、指標名 海外売上高構成比 / 値 56% / 前年同期比 非開示 |
| 店舗数・拠点数 | 国内28拠点・海外16拠点（HS）、国内3拠点・海外8拠点（EMS）、国内2拠点・海外5拠点（PS）。期中の出退店数は非開示 |
| 従業員数 | 人数 13,500名 / 期中の増減 非開示 / 採用計画 非開示 |
| 中期経営計画の目標 | 2024年度までの中期経営計画に触れているが、目標値は再掲されていない。今後時機を得て開示予定 |
| 新しい施策 | 北米EMS事業でエンジニアリングツール分野をターゲットとした顧客開拓、北米顧客向け量産を2022年5月から開始、新規量産プログラムの順次立ち上げ |
この書類が述べていない項目（17件）
売上総利益率営業利益率販管費通期予想に対する進捗率計画に対する自己評価増減要因の内訳単価と数量の指標業績見通しの前提見通しに織り込んだリスク額財務目標年間配当配当性向自己株式取得設備投資額受注高・受注残高市場規模・シェア質疑応答の論点
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。感染症再拡大による顧客・サプライヤーの稼働停止、部材不足による顧客の減産・生産計画の後ろ倒し、原材料・副資材価格や物流コストの上昇が業績を圧迫した。また、感染症関連費用、北米EMS事業の構造改革費用、減損損失など特別損失1,744百万円を計上した。次期は、事業構造改革の効果、HS事業の売上・利益増加、EMS事業の新規量産立ち上げ、PS事業の産業機器分野での需要拡大を見込んでいる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。