自社端末「すきっと」とコンテンツホルダーとのコラボレーション
FY2016-Q3に初出。11回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-09-11。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- 2026-09-11前進prtimes.jp
「株式会社コシダカ（東京本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：腰髙 博）は、大人気ゲーム『崩壊：スターレイル』とのコラボキャンペーン「星降るサマーソング」を2026年9月10日（木）13:00より開催。」
『崩壊：スターレイル』とのコラボキャンペーンを2026年9月10日から実際に開始したことが報じられ、コラボ施策が新たな具体的実施段階に進んだ。 - FY2026-H1コラボ関連売上の反動減有価証券報告書
「前年同期にヒットに恵まれたコラボ関連売上の反動減（中国向けEC販売の減少を含む）もあり既存店売上は前年並みに留まりました。」
コンテンツコラボを継続する一方、前年同期に好調だったコラボ関連売上について反動減が生じ、中国向けEC販売の減少も含め既存店売上は前年並みとなった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「現在の当社の研究開発は、主にカラオケ事業において、オリジナルのカラオケ新システム『すきっと』の開発及び新業態である「ワンカラ」の業態確立のための開発を合わせて行っており、当セグメントに関する研究開発費は70百万円となっております。」
「すきっと」や「ワンカラ」に関する開発を引き続きカラオケ事業の新サービス・新業態の手段としている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「「ＺＥＲＯカラ」、「朝うた」、コンテンツホルダーとのコラボ企画など、特定の時間帯や顧客層に照準を当てた基本施策を継続する一方で、店舗環境に応じたメリハリのある料金施策を展開することで、ベースの顧客基盤を更に確固たるものにするために、力を注いでおります。」
コンテンツホルダーとのコラボ企画を含む顧客層・時間帯別施策と料金施策を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「「ＺＥＲＯカラ」、「朝うた」、コンテンツホルダーとのコラボ企画など、特定の時間帯や顧客層に照準を当てた基本施策を継続する一方で、店舗環境に応じたメリハリのある料金施策を展開することにより、ベースの顧客基盤を更に確固たるものとすべく努めております。」
コンテンツホルダーとのコラボ企画を含む顧客層・時間帯別施策を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「「ＺＥＲＯカラ」、「朝うた」、コンテンツホルダーとのコラボ企画など、特定の顧客層や時間帯に照準を当てた基本施策を継続する一方で、閑散期においては店舗環境に応じたメリハリのある料金施策を展開することにより、ベースの顧客基盤の拡充に努めております。」
コンテンツホルダーとのコラボ企画を含む顧客層・時間帯別の施策を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「新しいサービスの創造と進化が第三の課題です。独自業態である「ワンカラ」の展開及び、「すきっと」を活用したコンテンツを更に充実させていくこと、加えて開発を伴う新しいサービスの創造に挑戦してまいります。」
「すきっと」を活用したコンテンツ充実と新サービス開発を引き続き課題としている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「高校生にフォーカスした室料０円「ＺＥＲＯカラ」、シニアを中心対象とした室料３０分１０円「朝うた」、そしてコンテンツホルダーとのコラボ企画など、特定の顧客層や時間帯に照準を当てた各種施策の展開は、狙い通りの集客効果を各々発揮してきております。」
コンテンツホルダーとのコラボ企画を含む顧客層・時間帯別の施策を継続し、狙い通りの集客効果を発揮している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「高校生にフォーカスした室料０円「ＺＥＲＯカラ」、シニアを中心とした午前利用顧客の増加に呼応した室料３０分１０円「朝うた」、更にはコンテンツホルダーとのコラボ企画など、特定の顧客層や時間帯に照準を当てた各種施策は、それぞれ狙い通りの集客効果を発揮してきております。」
「すきっと」自体の名称はないが、コンテンツホルダーとのコラボ企画を含む独自施策を継続し、狙い通りの集客効果を示している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「自社端末「すきっと」を活用したコンテンツホルダーとのコラボ企画、および「すきドル３」などの多面的な推進も、新たな需要の拾い上げに貢献しました。」
「すきっと」を活用したコラボレーションを継続し、「すきドル３」など具体的な企画名を追加しているが、方針自体の実質的な転換はない。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「自社端末「すきっと」を武器としたコンテンツホルダーとの当社独自コラボレーション企画の多面的な推進も、新たな需要の拾い上げに貢献しております。」
自社端末を活用した独自企画を需要開拓の手段として位置づけている。