この月の売上
2026年8月度2027年3月期体質改善の2年目として採用投資を強化しており、効果は第2四半期以降に現れると想定。全体として堅調に推移している。建設エンジニアは稼働人数の増加により稼働率が改善した。
採用投資の強化、建設エンジニアの稼働人数の増加
採用投資を継続し、その効果が第2四半期以降に現れることを想定している。
毎月第4金曜日を予定
年度 FY26 / 月 7月 / 在籍人数合計 24,304 / 稼働率 93.8%、年度 FY26 / 月 8月 / 在籍人数合計 24,171 / 稼働率 94.0%、年度 FY26 / 月 9月 / 在籍人数合計 24,238 / 稼働率 93.7%、年度 FY26 / 月 10月 / 在籍人数合計 24,364 / 稼働率 93.5%、年度 FY26 / 月 11月 / 在籍人数合計 24,446 / 稼働率 94.6%、年度 FY26 / 月 12月 / 在籍人数合計 24,441 / 稼働率 94.9%、年度 FY26 / 月 1月 / 在籍人数合計 24,257 / 稼働率 94.6%、年度 FY26 / 月 2月 / 在籍人数合計 24,219 / 稼働率 95.2%、年度 FY26 / 月 3月 / 在籍人数合計 24,108 / 稼働率 95.0%、年度 FY26 / 月 4月 / 在籍人数合計 24,424 / 稼働率 92.3%、年度 FY26 / 月 5月 / 在籍人数合計 24,350 / 稼働率 93.4%、年度 FY26 / 月 6月 / 在籍人数合計 24,415 / 稼働率 93.7%
集計範囲: 国内技術社員（機電・IT、建設エンジニア）
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 対象月 | 2026年8月度 |
| 対象事業年度 | 2027年3月期 |
| 集計範囲 | 国内技術社員（機電・IT、建設エンジニア） |
| 内訳別前年比 | 内訳 機電・ITエンジニア在籍数 / 前年同月比 +284名、内訳 建設エンジニア在籍数 / 前年同月比 ▲293名、内訳 機電・ITエンジニア稼働率 / 前年同月比 +0.4pt、内訳 建設エンジニア稼働率 / 前年同月比 +0.3pt |
| 主要KPI | 指標名 国内技術社員合計・在籍人数 / 値 24,162名 / 前年比 ▲9名、指標名 国内技術社員合計・稼働率 / 値 94.3% / 前年比 +0.3pt、指標名 機電・ITエンジニア・在籍人数 / 値 15,636名 / 前年比 +284名、指標名 機電・ITエンジニア・稼働率 / 値 94.9% / 前年比 +0.4pt、指標名 建設エンジニア・在籍人数 / 値 8,526名 / 前年比 ▲293名、指標名 建設エンジニア・稼働率 / 値 93.3% / 前年比 +0.3pt |
| 月次コメント | 体質改善の2年目として採用投資を強化しており、効果は第2四半期以降に現れると想定。全体として堅調に推移している。建設エンジニアは稼働人数の増加により稼働率が改善した。 |
| 変動要因 | 採用投資の強化、建設エンジニアの稼働人数の増加 |
| 翌月以降の施策 | 採用投資を継続し、その効果が第2四半期以降に現れることを想定している。 |
| 前年同期の月次推移 | 年度 FY26 / 月 7月 / 在籍人数合計 24,304 / 稼働率 93.8%、年度 FY26 / 月 8月 / 在籍人数合計 24,171 / 稼働率 94.0%、年度 FY26 / 月 9月 / 在籍人数合計 24,238 / 稼働率 93.7%、年度 FY26 / 月 10月 / 在籍人数合計 24,364 / 稼働率 93.5%、年度 FY26 / 月 11月 / 在籍人数合計 24,446 / 稼働率 94.6%、年度 FY26 / 月 12月 / 在籍人数合計 24,441 / 稼働率 94.9%、年度 FY26 / 月 1月 / 在籍人数合計 24,257 / 稼働率 94.6%、年度 FY26 / 月 2月 / 在籍人数合計 24,219 / 稼働率 95.2%、年度 FY26 / 月 3月 / 在籍人数合計 24,108 / 稼働率 95.0%、年度 FY26 / 月 4月 / 在籍人数合計 24,424 / 稼働率 92.3%、年度 FY26 / 月 5月 / 在籍人数合計 24,350 / 稼働率 93.4%、年度 FY26 / 月 6月 / 在籍人数合計 24,415 / 稼働率 93.7% |
| 次回開示予定 | 毎月第4金曜日を予定 |
この書類が述べていない項目（12件）
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、体質改善2年目として採用投資を強化しており、その効果は第2四半期以降に現れると想定していると説明しています。また、建設エンジニアについては稼働人数の増加により稼働率が改善したとしています。