E・Jホールディングス（2153）・施策削除
新型コロナウイルス感染症への事業継続・感染拡大防止体制
FY2020に初出。8回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
8記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス感染症への対応と働き方の変革703社が書いているテーマ・逆風202社・追い風465社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに35社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの707件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026削除有価証券報告書今回の有価証券報告書では、新型コロナウイルス感染症への専用の事業継続・感染拡大防止体制は独立したテーマとして記載されていない。柔軟な働き方は人的資本・職場環境の施策として記載されている。
- FY2022再掲有価証券報告書
「従前と同様に新型コロナウイルス感染症拡大防止に意を払いつつ」
感染症拡大防止に配慮しながら事業活動と働き方改革を進める対応を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におきましては、引き続き新型コロナウイルス感染症拡大防止に努めながら」
新型コロナウイルス感染症の拡大防止と事業活動を並行して進める対応を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「対策本部を設置し、在宅勤務等のテレワーク、時差出勤、職場における３密の排除、出張等の移動制限、毎日の検温など、従業員の安全と健康を最優先した対応を徹底し、感染者が発生した場合の対応等も定めて影響の極小化を図っております。」
対策本部、テレワーク、時差出勤、3密排除、移動制限、検温等による感染拡大防止体制を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症防止対策の一環としてのテレワーク環境の整備やＷｅｂ会議システムを有効活用しながら、働き方改革を積極的に推し進めてまいりました。」
感染防止対策としてのテレワーク環境整備、Web会議システムの活用及び働き方改革を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症防止対策を実施しながら、働き方改革を積極的に推し進め」
感染防止対策を実施しながら、働き方改革を進める対応を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染防止対策を実施しながら、働き方改革を積極的に推し進め」
新型コロナウイルス感染防止対策を実施しながら事業・働き方改革を進める対応を継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「対策本部を設置し、在宅勤務等のテレワーク、時差出勤、職場における３密の排除、出張等の移動制限、毎日の検温など、従業員の安全と健康を最優先した対応を徹底し、感染者が発生した場合の対応等も定めて影響の極小化を図っております。」
新型コロナウイルス感染症への対応として、対策本部、テレワーク、時差出勤、３密排除、移動制限、検温及び感染者発生時の対応を新たに整備している。