E・Jホールディングス（2153）・施策再掲
災害リスク研究センターの設立
FY2016に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
7記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
災害リスク研究センターによる防災研究開発体制1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再掲有価証券報告書
「株式会社エイト日本技術開発の研究開発はデータサイエンス、インフラ技術、災害リスクの３分野からなりＥＪイノベーション技術センターおよび各事業部で実施しています。」
災害リスク研究を含む３分野の研究開発体制を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「株式会社エイト日本技術開発の研究開発はデータサイエンス、インフラ技術、災害リスクの３分野からなり災害リスク研究センターおよび各事業部で実施しております。」
災害リスク研究センターを含む、データサイエンス、インフラ技術、災害リスクの研究体制を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「災害リスク研究センターでは、地震防災、水防災、土砂・火山防災の各グループを編成し、それぞれの社会的ニーズに対応した固有技術の研究開発に取り組んでおります。」
地震防災、水防災、土砂・火山防災の研究グループによる研究開発を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「災害リスク研究センターでは、地震防災、水防災、土砂・火山防災の各グループを編成し、それぞれの社会的ニーズに対応した固有技術の研究開発に取り組んでおります。」
研究体制が地震・水防災に加えて土砂・火山防災を含む構成となり、各分野の固有技術開発を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「災害リスク研究センターでは、地震防災、水防災、土砂防災の各グループを編成し、それぞれの社会的ニーズに対応した固有技術の研究開発に取り組んでいます。」
災害リスク研究センターの地震防災、水防災、土砂防災の研究体制と研究開発を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「災害リスク研究センターでは、地震防災、水防災、土砂防災の各グループを編成し、それぞれの社会的ニーズに対応した固有技術の研究開発に取り組んでいます。」
災害リスク研究センターの地震防災、水防災、土砂防災の研究体制と研究開発を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成27年６月１日付で株式会社エイト日本技術開発に災害リスク研究センターを設立し、全ての国民が「安全・安心」に暮らせる基盤整備への貢献を目的に、防災・減災分野の研究開発体制を整備いたしました。」
地震・水・土砂防災の研究グループを編成し、防災・減災分野の研究開発体制を新設している。