読む価値
56注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-2.3
営業利益の対前期増減率（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年６月１日～2024年５月31日連結日本基準売上高37,207百万円前年比 -0.8%
営業利益4,348百万円前年比 -2.3%
経常利益4,597百万円前年比 -0.6%
純利益（親会社株主帰属）3,032百万円前年比 -0.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益193.62円
売上高営業利益率11.7％
期末の財政状態
総資産41,423百万円
うち純資産 32,592 百万円自己資本比率 78.7%前期末比 +2.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+3,940
投資-941
財務-1,058
純増減+1,941
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高17,935百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高38,500百万円（前年比 +3.5%）
営業利益4,850百万円（前年比 +11.5%）
経常利益4,950百万円（前年比 +7.7%）
親会社株主に帰属する当期純利益3,350百万円（前年比 +10.5%）
年間配当予想55円 → 65円
配当性向30.4
株主還元方針株主資本配当率3.0％を目安とする方針
業績の増減要因
大型案件を含む一部業務の工期延伸等により売上高が減少。発注単価見直しによる原価低減効果と生産効率改善があった一方、DX関連投資に伴うランニング経費等により販売費及び一般管理費が45百万円増加。次期は繰越業務の早期完成、DX活用による生産効率改善、販管費抑制を見込む。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 有見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更重要な子会社の異動：無。新規・除外の会社数と社名は記載なし。
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失2百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 0百万円 / 特別損失 固定資産除却損 3百万円、減損損失 2百万円、事務所移転費用 4百万円
減価償却費619百万円
受注高・受注残高受注高 38,749百万円 / 受注残高 27,713百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家、アナリスト向け）
期末発行済株式数16,078,920株
期末自己株式数398,869株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年６月１日～2024年５月31日 |
| 売上高 | 37,207百万円（前年比 -0.8%） |
| 営業利益 | 4,348百万円（前年比 -2.3%） |
| 経常利益 | 4,597百万円（前年比 -0.6%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 3,032百万円（前年比 -0.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 193.62円 |
| 売上高営業利益率 | 11.7％ |
| 自己資本比率 | 当期末 78.7 / 前期末 76.2 |
| 総資産 | 41,423百万円 |
| 純資産 | 32,592百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3,940百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -941百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,058百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 17,935百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 38,500百万円（前年比 +3.5%） / 営業利益 4,850百万円（前年比 +11.5%） / 経常利益 4,950百万円（前年比 +7.7%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 3,350百万円（前年比 +10.5%） |
| 年間配当予想 | 55円 → 65円 |
| 配当性向 | 30.4 |
| 株主還元方針 | 株主資本配当率3.0％を目安とする方針 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 38,749百万円 / 受注残高 27,713百万円 |
| 減価償却費 | 619百万円 |
| 減損損失 | 2百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 0百万円 / 特別損失 固定資産除却損 3百万円、減損損失 2百万円、事務所移転費用 4百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 有 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 重要な子会社の異動：無。新規・除外の会社数と社名は記載なし。 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家、アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 16,078,920株 |
| 期末自己株式数 | 398,869株 |
| 業績の増減要因 | 大型案件を含む一部業務の工期延伸等により売上高が減少。発注単価見直しによる原価低減効果と生産効率改善があった一方、DX関連投資に伴うランニング経費等により販売費及び一般管理費が45百万円増加。次期は繰越業務の早期完成、DX活用による生産効率改善、販管費抑制を見込む。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。大型案件を含む一部業務の工期延伸等により売上高が減少しました。発注単価の見直しによる原価低減や生産効率改善に努めた一方、DX関連投資に伴うランニング経費等により販売費及び一般管理費が45百万円増加しました。次期は繰越業務の早期完成、業務消化、DX活用による生産効率改善、販管費の支出抑制を進めるとしています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。