読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
2.3
売上高の対前期増減率（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年6月1日〜2023年5月31日連結日本基準売上高37,509百万円前年比 +2.3%
営業利益4,462百万円前年比 -0.6%
経常利益4,636百万円前年比 -1.5%
純利益（親会社株主帰属）3,059百万円前年比 -2.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益195.84円
売上高営業利益率11.9%
期末の財政状態
総資産39,241百万円
うち純資産 29,916 百万円自己資本比率 76.2%前期末比 +6.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,382
投資-1,487
財務-924
純増減-1,029
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高15,994百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高38,300百万円（前年比 +2.1%）
営業利益4,600百万円（前年比 +3.1%）
経常利益4,800百万円（前年比 +3.5%）
純利益3,200百万円（前年比 +4.6%）
年間配当予想50円/株 → 55円/株（+10.0%）
配当性向25.5%（2023年5月期実績）、26.9%（2024年5月期予想）
株主還元方針株主資本配当率3.0%を目安とする
業績の増減要因
順調な受注と着実な業務消化により売上高は増加した一方、繰越業務の原価率悪化、処遇改善等に係る労務費、計測機器・自社ビル等の減価償却費、DX関連投資などの費用増加により各利益は小幅に減少。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社（期中における重要な子会社の異動なし）
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 2百万円 / 特別損失 固定資産除却損 64百万円、事務所移転費用 6百万円
減価償却費539百万円
受注高・受注残高受注高 38,249百万円 / 受注残高 26,171百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家、アナリスト向け）
期末発行済株式数16,078,920
期末自己株式数449,402
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年6月1日〜2023年5月31日 |
| 売上高 | 37,509百万円（前年比 +2.3%） |
| 営業利益 | 4,462百万円（前年比 -0.6%） |
| 経常利益 | 4,636百万円（前年比 -1.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 3,059百万円（前年比 -2.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 195.84円 |
| 売上高営業利益率 | 11.9% |
| 自己資本比率 | 当期末 76.2% / 前期末 70.2% |
| 総資産 | 39,241百万円 |
| 純資産 | 29,916百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,382百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,487百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -924百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 15,994百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 38,300百万円（前年比 +2.1%） / 営業利益 4,600百万円（前年比 +3.1%） / 経常利益 4,800百万円（前年比 +3.5%） / 純利益 3,200百万円（前年比 +4.6%） |
| 年間配当予想 | 50円/株 → 55円/株（+10.0%） |
| 配当性向 | 25.5%（2023年5月期実績）、26.9%（2024年5月期予想） |
| 株主還元方針 | 株主資本配当率3.0%を目安とする |
| 受注高・受注残高 | 受注高 38,249百万円 / 受注残高 26,171百万円 |
| 減価償却費 | 539百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 2百万円 / 特別損失 固定資産除却損 64百万円、事務所移転費用 6百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（期中における重要な子会社の異動なし） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家、アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 16,078,920 |
| 期末自己株式数 | 449,402 |
| 業績の増減要因 | 順調な受注と着実な業務消化により売上高は増加した一方、繰越業務の原価率悪化、処遇改善等に係る労務費、計測機器・自社ビル等の減価償却費、DX関連投資などの費用増加により各利益は小幅に減少。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は、繰越業務量が前期を約20億円下回ったものの、順調な受注と着実な業務消化により増加しました。利益面では、繰越業務の原価率悪化、従業員の処遇改善に伴う労務費、計測機器や自社ビル等の減価償却費、DX関連投資などの費用増加が利益を押し下げました。次期は、期首受注残高の増加、国内の好調な受注環境、海外受注環境の緩やかな回復、生産効率の改善を見込んでいます。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。