読む価値
37軽微
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
5.7
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日非連結（個別）日本基準売上高7,480百万円前年比 +5.7%
営業利益1,308百万円前年比 +12.3%
経常利益1,419百万円前年比 +14.4%
純利益（親会社株主帰属）1,143百万円前年比 +31.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益105円86銭
売上高営業利益率17.5%
期末の財政状態
総資産14,486百万円
うち純資産 11,003 百万円自己資本比率 76.0%前期末比 -0.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,196
投資-316
財務-258
純増減+622
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高9,872百万円
セグメント別売上高幼児体育指導関連事業 7,194,863千円（前年比 +5.9%）、コンサルティング関連事業 285,188千円（前年比 +0.9%）
セグメント別利益幼児体育指導関連事業 1,238,118千円（前年比 +13.9%）、コンサルティング関連事業 69,997千円（前年比 -9.1%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高7,600百万円（前年比 +1.6%）
営業利益1,300百万円（前年比 -0.6%）
経常利益1,430百万円（前年比 +0.7%）
純利益997百万円（前年比 -12.8%）
年間配当予想26円 → 26円（0.0%）
配当性向24.6%（2026年3月期実績）、28.2%（2027年3月期予想）
業績の増減要因
物価高騰および社員待遇の改善による人件費高騰を受けた値上げ、営業強化、新規獲得、2歳児クラスの拡大により契約件数が増加した。コンサルティング関連事業は人件費の増加により減益となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 214,085千円 / 特別損失 非開示
減価償却費54,993千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（対象者の記載なし）
期末発行済株式数11,784,000
期末自己株式数981,450
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 7,480百万円（前年比 +5.7%） |
| 営業利益 | 1,308百万円（前年比 +12.3%） |
| 経常利益 | 1,419百万円（前年比 +14.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,143百万円（前年比 +31.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 105円86銭 |
| 売上高営業利益率 | 17.5% |
| 自己資本比率 | 当期末 76.0% / 前期末 76.2% |
| 総資産 | 14,486百万円 |
| 純資産 | 11,003百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,196百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -316百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -258百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 9,872百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 7,600百万円（前年比 +1.6%） / 営業利益 1,300百万円（前年比 -0.6%） / 経常利益 1,430百万円（前年比 +0.7%） / 純利益 997百万円（前年比 -12.8%） |
| 年間配当予想 | 26円 → 26円（0.0%） |
| 配当性向 | 24.6%（2026年3月期実績）、28.2%（2027年3月期予想） |
| セグメント別売上高 | 幼児体育指導関連事業 7,194,863千円（前年比 +5.9%）、コンサルティング関連事業 285,188千円（前年比 +0.9%） |
| セグメント別利益 | 幼児体育指導関連事業 1,238,118千円（前年比 +13.9%）、コンサルティング関連事業 69,997千円（前年比 -9.1%） |
| 減価償却費 | 54,993千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 214,085千円 / 特別損失 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者の記載なし） |
| 期末発行済株式数 | 11,784,000 |
| 期末自己株式数 | 981,450 |
| 業績の増減要因 | 物価高騰および社員待遇の改善による人件費高騰を受けた値上げ、営業強化、新規獲得、2歳児クラスの拡大により契約件数が増加した。コンサルティング関連事業は人件費の増加により減益となった。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。物価高騰や社員待遇の改善による人件費高騰を受けて正課・課外クラブを値上げし、営業強化、新規獲得、2歳児クラスの拡大に努めた結果、契約件数が前年同期を上回った。コンサルティング関連事業では、人件費の増加によりセグメント利益が減少した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。