読む価値
56注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-8.6
売上収益の前期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日連結IFRS売上高8,001百万円前年比 -8.6%
営業利益2,228百万円前年比 -24.0%
経常利益2,231百万円前年比 -23.7%
純利益（親会社株主帰属）1,501百万円前年比 -23.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益76.98円
売上高営業利益率27.8%
期末の財政状態
総資産11,378百万円
うち純資産 9,803 百万円自己資本比率 86.2%前期末比 +1.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,374
投資-164
財務-1,246
純増減-36
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高7,941百万円
セグメント別売上高BtoBメディア事業 6,610百万円（前年比 -7.7%）、BtoCメディア事業 1,391百万円（前年比 -12.6%）
セグメント別利益BtoBメディア事業 1,903百万円（前年比 -18.0%）、BtoCメディア事業 324百万円（前年比 -46.7%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高8,630百万円（前年比 +7.9%）
営業利益2,300百万円（前年比 +3.2%）
経常利益非開示
純利益1,560百万円（前年比 +3.9%）
年間配当予想115円／株 → 100円／株（-13.0%）
配当性向当期実績 149.4% / 次期予想 124.2%
株主還元方針連結配当性向70％以上を目標とする。
業績の増減要因
外資系顧客からの収益減少、デジタルイベント収益の減少、運用型広告収益の減少により、売上収益と営業利益が減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減価償却費215百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 オンライン開催
期末発行済株式数21,030,300
期末自己株式数1,653,153
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 8,001百万円（前年比 -8.6%） |
| 営業利益 | 2,228百万円（前年比 -24.0%） |
| 経常利益 | 2,231百万円（前年比 -23.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,501百万円（前年比 -23.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 76.98円 |
| 売上高営業利益率 | 27.8% |
| 自己資本比率 | 当期末 86.2% / 前期末 84.5% |
| 総資産 | 11,378百万円 |
| 純資産 | 9,803百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,374百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -164百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,246百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 7,941百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 8,630百万円（前年比 +7.9%） / 営業利益 2,300百万円（前年比 +3.2%） / 経常利益 非開示 / 純利益 1,560百万円（前年比 +3.9%） |
| 年間配当予想 | 115円／株 → 100円／株（-13.0%） |
| 配当性向 | 当期実績 149.4% / 次期予想 124.2% |
| 株主還元方針 | 連結配当性向70％以上を目標とする。 |
| セグメント別売上高 | BtoBメディア事業 6,610百万円（前年比 -7.7%）、BtoCメディア事業 1,391百万円（前年比 -12.6%） |
| セグメント別利益 | BtoBメディア事業 1,903百万円（前年比 -18.0%）、BtoCメディア事業 324百万円（前年比 -46.7%） |
| 減価償却費 | 215百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 オンライン開催 |
| 期末発行済株式数 | 21,030,300 |
| 期末自己株式数 | 1,653,153 |
| 業績の増減要因 | 外資系顧客からの収益減少、デジタルイベント収益の減少、運用型広告収益の減少により、売上収益と営業利益が減少した。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。米国テクノロジー市場の成長鈍化による外資系顧客からの収益減少、コロナ禍収束に伴うデジタルイベント収益の減少、広告市場単価の低迷による運用型広告収益の減少。次期はデジタルイベント収益と運用型広告収益の反転を見込む一方、外資系企業のマーケティング活動の鈍化は継続すると想定している。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。