読む価値
53定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-24.4
営業利益前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年４月１日～2023年９月30日連結IFRS売上高3,841百万円前年比 -8.7%進捗 46.2%
営業利益1,052百万円前年比 -24.4%進捗 43.8%
経常利益1,056百万円（税引前利益）前年比 -24.0%
純利益（親会社株主帰属）717百万円前年比 -24.2%進捗 44.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益36.33円
期末の財政状態
総資産11,129百万円
うち純資産 9,485 百万円自己資本比率 85.2%前期末比 +0.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+775,164
投資-105,352
財務-724,693
純増減-54,881
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高7,923,813千円
セグメント別売上高BtoBメディア事業 3,201百万円（前年比 -8.0%）、BtoCメディア事業 639百万円（前年比 -11.9%）
セグメント別利益BtoBメディア事業 919百万円（前年比 -18.8%）、BtoCメディア事業 133百万円（前年比 -48.7%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高8,320百万円（前年比 -4.9%）
営業利益2,400百万円（前年比 -18.1%）
経常利益非開示
純利益1,620百万円（前年比 -18.0%）
年間配当予想28円 → 30円
業績の増減要因
外資系顧客からの収益減少、デジタルイベント収益の減少、広告市場単価の低迷による運用型広告収益の減少。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（該当事項はありません）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象株式給付信託（BBT）への追加拠出。2023年11月16日に追加信託金額97,200,000円、取得株式数の上限81,000株で、取引所市場から当社普通株式を取得する予定。
減価償却費116,450千円（減価償却費及び償却費）
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（アナリスト向け）
期末発行済株式数20,877,000
期末自己株式数1,408,298
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年４月１日～2023年９月30日 |
| 売上高 | 3,841百万円（前年比 -8.7%） |
| 営業利益 | 1,052百万円（前年比 -24.4%） |
| 経常利益 | 1,056百万円（税引前利益）（前年比 -24.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 717百万円（前年比 -24.2%） |
| １株当たり当期純利益 | 36.33円 |
| 自己資本比率 | 当期末 85.2 / 前期末 84.5 |
| 総資産 | 11,129百万円 |
| 純資産 | 9,485百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 775,164千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -105,352千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -724,693千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 7,923,813千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 8,320百万円（前年比 -4.9%） / 営業利益 2,400百万円（前年比 -18.1%） / 経常利益 非開示 / 純利益 1,620百万円（前年比 -18.0%） |
| 年間配当予想 | 28円 → 30円 |
| セグメント別売上高 | BtoBメディア事業 3,201百万円（前年比 -8.0%）、BtoCメディア事業 639百万円（前年比 -11.9%） |
| セグメント別利益 | BtoBメディア事業 919百万円（前年比 -18.8%）、BtoCメディア事業 133百万円（前年比 -48.7%） |
| 減価償却費 | 116,450千円（減価償却費及び償却費） |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（該当事項はありません） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 株式給付信託（BBT）への追加拠出。2023年11月16日に追加信託金額97,200,000円、取得株式数の上限81,000株で、取引所市場から当社普通株式を取得する予定。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 20,877,000 |
| 期末自己株式数 | 1,408,298 |
| 業績の増減要因 | 外資系顧客からの収益減少、デジタルイベント収益の減少、広告市場単価の低迷による運用型広告収益の減少。 |
この書類が述べていない項目（8件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。米国テクノロジー市場の成長鈍化を背景とした外資系顧客からの収益減少、新型コロナの収束期待の高まりに伴うフィジカルへの揺り戻しによるデジタルイベント収益の減少、広告市場単価の低迷による運用型広告収益の減少。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。