読む価値
51定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
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会社の説明から読み取った方向です。規模
665
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結IFRS売上高8,092百万円前年比 +17.4%
営業利益2,687百万円前年比 +32.9%
経常利益2,680百万円前年比 +39.8%
純利益(親会社株主帰属)1,800百万円前年比 +43.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
1株当たり当期純利益90.94円
売上高営業利益率33.2%
期末の財政状態
総資産10,048百万円
うち純資産 7,932 百万円自己資本比率 78.9%前期末比 +0.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,989
投資+152
財務-1,203
純増減+938
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高6,815百万円
セグメント別売上高リードジェン事業 3,411百万円(前年比 +7.6%)、メディア広告事業 4,680百万円(前年比 +25.8%)
セグメント別利益リードジェン事業 932百万円(前年比 +15.9%)、メディア広告事業 1,754百万円(前年比 +44.1%)
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高8,730百万円(前年比 +7.9%)
営業利益2,920百万円(前年比 +8.7%)
経常利益非開示
純利益1,970百万円(前年比 +9.4%)
年間配当予想23円 → 28円
配当性向25.3%(当期実績)、28.1%(次期予想)
業績の増減要因
テクノロジー市場の活況と企業のマーケティング活動のデジタルシフトによる顧客の需要拡大継続、広告需要の拡大、メディア主催型デジタルイベントの好調、運用型広告収益の拡大
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規-社、除外-社(社名-)
重要な後発事象該当事項はありません
減価償却費284百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(オンライン開催)
期末発行済株式数20,837,300株
期末自己株式数1,072,098株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 8,092百万円(前年比 +17.4%) |
| 営業利益 | 2,687百万円(前年比 +32.9%) |
| 経常利益 | 2,680百万円(前年比 +39.8%) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,800百万円(前年比 +43.5%) |
| 1株当たり当期純利益 | 90.94円 |
| 売上高営業利益率 | 33.2% |
| 自己資本比率 | 当期末 78.9% / 前期末 78.4% |
| 総資産 | 10,048百万円 |
| 純資産 | 7,932百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,989百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 152百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,203百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 6,815百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 8,730百万円(前年比 +7.9%) / 営業利益 2,920百万円(前年比 +8.7%) / 経常利益 非開示 / 純利益 1,970百万円(前年比 +9.4%) |
| 年間配当予想 | 23円 → 28円 |
| 配当性向 | 25.3%(当期実績)、28.1%(次期予想) |
| セグメント別売上高 | リードジェン事業 3,411百万円(前年比 +7.6%)、メディア広告事業 4,680百万円(前年比 +25.8%) |
| セグメント別利益 | リードジェン事業 932百万円(前年比 +15.9%)、メディア広告事業 1,754百万円(前年比 +44.1%) |
| 減価償却費 | 284百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規-社、除外-社(社名-) |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有(オンライン開催) |
| 期末発行済株式数 | 20,837,300株 |
| 期末自己株式数 | 1,072,098株 |
| 業績の増減要因 | テクノロジー市場の活況と企業のマーケティング活動のデジタルシフトによる顧客の需要拡大継続、広告需要の拡大、メディア主催型デジタルイベントの好調、運用型広告収益の拡大 |
この書類が述べていない項目(6件)
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。テクノロジー市場の活況と企業のマーケティング活動のデジタルシフトによる顧客の需要拡大継続、広告需要の拡大、メディア主催型デジタルイベントの好調、運用型広告収益の拡大によるもの。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。