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どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高7,060,764千円前年比 +7.8%
営業利益81,956千円
経常利益120,670千円
純利益（親会社株主帰属）101,243千円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益14.89円
期末の財政状態
総資産3,979,448千円
うち純資産 1,772,870 千円自己資本比率 44.6%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
現金の出入り
営業-5,583
投資+41,377
財務+196,530
純増減+232,324
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高467,592千円
セグメント別売上高メディア広告事業 6,559,903千円（前年比 +8.9%）、その他（EC事業） 500,861千円（前年比 -5.3%）
セグメント別利益メディア広告事業 418,178千円（前年比 +307.1%）、その他（EC事業） 4,532千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高7,700百万円（前年比 +9.1%）
営業利益190百万円（前年比 +132.8%）
経常利益200百万円（前年比 +65.7%）
純利益149百万円（前年比 +47.8%）
業績の増減要因
通年での売上高の回復、原価管理による売上総利益率の改善、販売費及び一般管理費の抑制により、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益が前年の赤字から黒字に転換した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失当連結会計年度は計上なし（該当事項はありません）
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 3,814千円 / 特別損失 固定資産除却損 192千円
減価償却費40,558千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 7,060,764千円（前年比 +7.8%） |
| 営業利益 | 81,956千円 |
| 経常利益 | 120,670千円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 101,243千円 |
| １株当たり当期純利益 | 14.89円 |
| 自己資本比率 | 当期末 44.6% / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 3,979,448千円 |
| 純資産 | 1,772,870千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -5,583千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 41,377千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 196,530千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 467,592千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 7,700百万円（前年比 +9.1%） / 営業利益 190百万円（前年比 +132.8%） / 経常利益 200百万円（前年比 +65.7%） / 純利益 149百万円（前年比 +47.8%） |
| セグメント別売上高 | メディア広告事業 6,559,903千円（前年比 +8.9%）、その他（EC事業） 500,861千円（前年比 -5.3%） |
| セグメント別利益 | メディア広告事業 418,178千円（前年比 +307.1%）、その他（EC事業） 4,532千円 |
| 減価償却費 | 40,558千円 |
| 減損損失 | 当連結会計年度は計上なし（該当事項はありません） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 3,814千円 / 特別損失 固定資産除却損 192千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | 通年での売上高の回復、原価管理による売上総利益率の改善、販売費及び一般管理費の抑制により、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益が前年の赤字から黒字に転換した。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。通年での売上高の回復、原価管理による売上総利益率の改善、販売費及び一般管理費の抑制により、下半期に営業利益を計上したためです。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。