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令和9年3月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(非連結)

第1四半期は、売上高が前年同期比2.1%増となった一方、営業利益は11.7%減、四半期純利益は8.3%減となりました。技術者数と技術料金は増加しましたが、稼働率は前年同期を下回りました。

読む価値
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規模
11.7
%
書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。

この期間の実績

第1四半期令和8年4月1日〜令和8年6月30日非連結(個別)日本基準
売上高1,573,922千円前年比 +2.1%
営業利益130,432千円前年比 -11.7%
経常利益137,363千円前年比 -7.0%
純利益(親会社株主帰属)93,005千円前年比 -8.3%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。

期末の財政状態
総資産5,459,763千円
うち純資産 3,903,553 千円自己資本比率 71.5%前期末比 0.0pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

見通しと株主還元
業績予想の修正変更なし
業績の増減要因

技術者数は増加した一方、技術者の質の向上を重視した配属により稼働率は前年同期を下回りました。技術料金は適正レート確保に向けた交渉と顧客満足度向上への取り組みにより前年同期を上回り、稼働人員と稼働時間は前年同期と同水準でした。

継続企業の前提に関する記載

該当事項はありません

減価償却費4,684千円
この期間の実績
項目内容
決算期区分第1四半期
会計基準日本基準
連結・個別の別非連結(個別)
対象期間令和8年4月1日〜令和8年6月30日
売上高1,573,922千円(前年比 +2.1%)
営業利益130,432千円(前年比 -11.7%)
経常利益137,363千円(前年比 -7.0%)
親会社株主に帰属する当期純利益93,005千円(前年比 -8.3%)
自己資本比率当期末 71.5% / 前期末 71.5%
総資産5,459,763千円
純資産3,903,553千円
業績予想の修正変更なし
減価償却費4,684千円
継続企業の前提に関する記載該当事項はありません
業績の増減要因技術者数は増加した一方、技術者の質の向上を重視した配属により稼働率は前年同期を下回りました。技術料金は適正レート確保に向けた交渉と顧客満足度向上への取り組みにより前年同期を上回り、稼働人員と稼働時間は前年同期と同水準でした。
この書類が述べていない項目(23件)
1株当たり当期純利益売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想年間配当予想配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳会計方針の変更連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

技術者の質の向上を重視した配属により稼働率は高水準ながら前年同期を下回りました。一方、技術者数は増加し、適正レート確保に向けた交渉や顧客満足度向上への取り組みにより技術料金は前年同期を上回りました。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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