内部留保の設備投資・研究開発・事業化への充当
FY2016に初出。9回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに70社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「また、内部留保資金につきましては、中長期的な視点に立っての市場競争力の強化・拡大につながる設備投資、研究開発及び開発製品の事業化に充当していく所存であります。」
内部留保を設備投資、研究開発、開発製品の事業化に充当する方針を継続した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「また、内部留保資金につきましては、中長期的な視点に立っての市場競争力の強化・拡大につながる設備投資、研究開発及び開発製品の事業化に充当していく所存であります。」
内部留保を設備投資、研究開発、開発製品の事業化に充当する方針を継続した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、中長期的な視野に立っての市場競争力の強化・拡大につながる設備投資、研究開発及び開発製品の事業化に充当していく所存であります。」
内部留保を設備投資、研究開発、開発製品の事業化に充当する方針を継続した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、中長期的な視野に立っての市場競争力の強化・拡大につながる設備投資、研究開発及び開発製品の事業化に充当していく所存であります。」
内部留保を設備投資、研究開発、開発製品の事業化に充当する方針を継続した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、内部留保資金につきましては、中長期的な視野に立っての市場競争力の強化・拡大につながる設備投資、研究開発及び開発製品の事業化に充当していく所存であります。」
内部留保を設備投資、研究開発、開発製品の事業化に充当する方針を継続した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、内部留保資金につきましては、中長期的な視野に立っての市場競争力の強化・拡大につながる設備投資、研究開発及び開発製品の事業化に充当していく所存であります。」
内部留保を設備投資、研究開発、開発製品の事業化に充当する方針を再掲した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、中長期的な視野に立っての市場競争力の強化・拡大につながる設備投資、研究開発及び開発製品の事業化に充当していく所存であります。」
内部留保を設備投資、研究開発、開発製品の事業化に充当する方針を再掲した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、内部留保資金につきましては、中長期的な視野に立っての市場競争力の強化・拡大につながる設備投資、研究開発及び開発製品の事業化に充当していく所存であります。」
内部留保を中長期の設備投資、研究開発、開発製品の事業化に充当する方針を再掲した。 - FY2016初出有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、中長期的な視野に立っての市場競争力の強化・拡大につながる設備投資、研究開発及び開発製品の事業化に充当していく所存であります。」
配当を維持しつつ、内部資金を競争力強化と新製品事業化へ振り向ける方針。