ITシステム障害・情報流出リスクへの対応
FY2018に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。106社中34社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに91社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループでは、データのバックアップ、システムのクラウド化を含め、不測の事態による事業停止からの早期復旧に関して対策を講じております。」
データバックアップ、クラウド化、事業停止からの早期復旧策を継続した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループでは、データのバックアップ、システムのクラウド化を含め、不測の事態により事業停止からの早期復旧に関して対策を講じております。」
データバックアップ、クラウド化、事業停止からの早期復旧策を継続した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループでは、データのバックアップ、システムのクラウド化を含め、不測の事態により事業停止からの早期復旧に関して対策を講じております。」
データバックアップ、システムのクラウド化、事業停止からの早期復旧策を継続した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループでは、データのバックアップ、システムのクラウド化を含め、不測の事態により事業停止からの早期復旧に関して対策を講じております。」
データバックアップ、システムのクラウド化、事業停止からの早期復旧策を継続した。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループでは、データのバックアップ、システムのクラウド化を含め、不測の事態により事業停止からの早期復旧に関して対策を講じております。」
ITシステム障害・情報流出リスクに対し、データバックアップ、クラウド化、事業停止からの早期復旧策を明示した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、業務上で各種ＩＴシステムを利用しているため、システムの不備やコンピュータウィルスなどの外的要因により、業務が停滞する可能性があります。また、個人情報を含め多くの情報を保有しており、不測の事故等によりその情報が社外に流出し、社会的信用の低下等が発生した場合、業績に対して影響を与える可能性があります。」
ITシステム障害、コンピュータウイルス、情報流出による業務停滞・信用低下リスクを再掲した。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは、業務上で各種ＩＴシステムを利用しているため、システムの不備やコンピュータウィルスなどの外的要因により、業務が停滞する可能性があります。また、個人情報を含め多くの情報を保有しており、不測の事故等によりその情報が社外に流出し、社会的信用の低下等が発生した場合、業績に対して影響を与える可能性があります。」
ITシステムの不備・コンピュータウイルスによる業務停滞と、個人情報等の流出による信用低下をリスクとして初めて明示した。