読む価値
55注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
121.6
売上高前年同期比増減率（％）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年10月１日〜2025年９月30日非連結（個別）日本基準売上高677百万円前年比 +121.6%
営業利益-774百万円
経常利益-748百万円
純利益（親会社株主帰属）-833百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△22.82円
売上高営業利益率△114.3％
期末の財政状態
総資産3,085百万円
うち純資産 2,708 百万円自己資本比率 87.6%前期末比 +10.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-1,468
投資-69
財務+33
純増減-1,504
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,915百万円
セグメント別売上高セグメント 創薬事業 / 売上高 非開示 / 前年同期比 非開示
セグメント別利益セグメント 創薬事業 / セグメント利益 非開示 / 前年同期比 非開示
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
理由現時点で合理的な業績予想の算定ができないことから記載なし
年間配当予想0.00円 → 0.00円
業績の増減要因
Lillyとの共同研究契約終了に伴い、数年間にわたって按分計上する予定だった共同研究費を当期売上として一括計上した。研究開発費、その他販売費及び一般管理費は増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失82,978千円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 82,978千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト・一般投資家向け）
期末発行済株式数36,810,000株
期末自己株式数－株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2024年10月１日〜2025年９月30日 |
| 売上高 | 677百万円（前年比 +121.6%） |
| 営業利益 | -774百万円 |
| 経常利益 | -748百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -833百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △22.82円 |
| 売上高営業利益率 | △114.3％ |
| 自己資本比率 | 当期末 87.6％ / 前期末 77.3％ |
| 総資産 | 3,085百万円 |
| 純資産 | 2,708百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1,468百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -69百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 33百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,915百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 理由 現時点で合理的な業績予想の算定ができないことから記載なし |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円 |
| セグメント別売上高 | セグメント 創薬事業 / 売上高 非開示 / 前年同期比 非開示 |
| セグメント別利益 | セグメント 創薬事業 / セグメント利益 非開示 / 前年同期比 非開示 |
| 減損損失 | 82,978千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 82,978千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト・一般投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 36,810,000株 |
| 期末自己株式数 | －株 |
| 業績の増減要因 | Lillyとの共同研究契約終了に伴い、数年間にわたって按分計上する予定だった共同研究費を当期売上として一括計上した。研究開発費、その他販売費及び一般管理費は増加した。 |
この書類が述べていない項目（7件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。Lillyとの共同研究契約が終了したことに伴い、契約締結時に受領し数年間にわたって按分計上する予定だった共同研究費を当期の売上として一括計上した。費用面では、研究開発費およびその他販売費及び一般管理費が増加した。営業活動によるキャッシュ・フローの悪化については、契約負債の減少などが主な要因とされている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。