読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
44
売上高前年同期比（%）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2024年10月1日〜2025年6月30日非連結（個別）日本基準売上高309百万円前年比 +44.0%
営業利益-753百万円
経常利益-738百万円
純利益（親会社株主帰属）-803百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△22.06円
期末の財政状態
総資産3,478百万円
うち純資産 2,731 百万円自己資本比率 78.4%前期末比 +1.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金及び現金同等物期末残高3,303,579千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
理由合理的な業績予想の算定ができないため記載なし
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
売上高は309,733千円（前年同期比44.0％増）。販売費及び一般管理費は765,535千円（同14.0％増）、研究開発費は446,531千円（同13.3％増）となり、営業損失753,501千円、四半期純損失803,938千円を計上。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象Lillyとの共同研究及び導出契約を2025年9月22日付で終了する。契約終了時点で、契約負債として計上されている338,252千円を全額収益計上する見込み。
減損損失63,183千円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 項目 減損損失 / 金額 63,183千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数36,671,600株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2024年10月1日〜2025年6月30日 |
| 売上高 | 309百万円（前年比 +44.0%） |
| 営業利益 | -753百万円 |
| 経常利益 | -738百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -803百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △22.06円 |
| 自己資本比率 | 当期末 78.4 / 前期末 77.3 |
| 総資産 | 3,478百万円 |
| 純資産 | 2,731百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,303,579千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 理由 合理的な業績予想の算定ができないため記載なし |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減損損失 | 63,183千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 項目 減損損失 / 金額 63,183千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | Lillyとの共同研究及び導出契約を2025年9月22日付で終了する。契約終了時点で、契約負債として計上されている338,252千円を全額収益計上する見込み。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 36,671,600株 |
| 業績の増減要因 | 売上高は309,733千円（前年同期比44.0％増）。販売費及び一般管理費は765,535千円（同14.0％増）、研究開発費は446,531千円（同13.3％増）となり、営業損失753,501千円、四半期純損失803,938千円を計上。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費連結範囲の変更期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、事業収入の時期や金額が導出先・提携先の開発戦略、開発スケジュール、判断に依存するため予測が困難と説明しています。また、販売費及び一般管理費が前年同期比14.0％増、研究開発費が同13.3％増となったことを記載しています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。