読む価値
70注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
89.4
%書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2024年10月1日〜2025年3月31日非連結（個別）日本基準売上高218百万円前年比 +89.4%
営業利益-460百万円
経常利益-432百万円
純利益（親会社株主帰属）-474百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△13.06円
期末の財政状態
総資産3,911百万円
うち純資産 3,057 百万円自己資本比率 78.2%前期末比 +0.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-696,518
投資-18,343
財務+29,079
純増減-685,782
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,736,718千円
セグメント別売上高セグメント 創薬事業 / 売上高 非開示 / 前年同期比 非開示
セグメント別利益セグメント 創薬事業 / セグメント利益 非開示 / 前年同期比 非開示
見通しと株主還元
年間配当予想2024年9月期実績 合計0.00円 → 2025年9月期予想 合計0.00円（0.0%）
業績の増減要因
販売費及び一般管理費は512,071千円（前年同期比26.5％増）、うち研究開発費は294,717千円（同31.1％増）となった。事業収益は導出先・提携先の開発戦略、開発スケジュール、判断に依存するため、年度ごとに大きく変動する可能性がある。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（継続企業の前提に関する注記は該当事項なし）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象2025年4月18日開催の取締役会で、取締役、監査役及び従業員向けの第18回・第19回新株予約権の発行を決議した。
減損損失40,800千円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 非開示、項目 減損損失 / 金額 40,800千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数36,671,600株
期末自己株式数0株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2024年10月1日〜2025年3月31日 |
| 売上高 | 218百万円（前年比 +89.4%） |
| 営業利益 | -460百万円 |
| 経常利益 | -432百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -474百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △13.06円 |
| 自己資本比率 | 当期末 78.2 / 前期末 77.3 |
| 総資産 | 3,911百万円 |
| 純資産 | 3,057百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -696,518千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -18,343千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 29,079千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,736,718千円 |
| 年間配当予想 | 2024年9月期実績 合計0.00円 → 2025年9月期予想 合計0.00円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | セグメント 創薬事業 / 売上高 非開示 / 前年同期比 非開示 |
| セグメント別利益 | セグメント 創薬事業 / セグメント利益 非開示 / 前年同期比 非開示 |
| 減損損失 | 40,800千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 非開示、項目 減損損失 / 金額 40,800千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記は該当事項なし） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 2025年4月18日開催の取締役会で、取締役、監査役及び従業員向けの第18回・第19回新株予約権の発行を決議した。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 36,671,600株 |
| 期末自己株式数 | 0株 |
| 業績の増減要因 | 販売費及び一般管理費は512,071千円（前年同期比26.5％増）、うち研究開発費は294,717千円（同31.1％増）となった。事業収益は導出先・提携先の開発戦略、開発スケジュール、判断に依存するため、年度ごとに大きく変動する可能性がある。 |
この書類が述べていない項目（9件）
売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。販売費及び一般管理費が増加し、そのうち研究開発費も増加した。通期業績予想を示さない理由として、導出先・提携先の開発戦略、開発スケジュール、判断に収入の受領時期や金額が依存し、合理的な予想の算定が困難であると説明している。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。