読む価値
62注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
170.6
％（売上高の対前期増減率）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年10月１日～2024年９月30日非連結（個別）日本基準売上高305百万円前年比 +170.6%
営業利益-782百万円
経常利益-831百万円
純利益（親会社株主帰属）-1,049百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△33.53円
売上高営業利益率△256.0%
期末の財政状態
総資産4,528百万円
うち純資産 3,502 百万円自己資本比率 77.3%前期末比 -17.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+150
投資-244
財務+3,370
純増減+3,276
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,392百万円
見通しと株主還元
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
Lilly社および小野薬品との新契約により契約一時金・共同研究費を得た一方、プログラム増加と研究機能強化に伴う組織拡大で費用が増加し、生物評価系設備・化学系設備の減損損失216,784千円を計上した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失216,784千円
特別損益の内訳固定資産売却益 99千円、減損損失 216,784千円
減価償却費0千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数35,954,800株
期末自己株式数―株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2023年10月１日～2024年９月30日 |
| 売上高 | 305百万円（前年比 +170.6%） |
| 営業利益 | -782百万円 |
| 経常利益 | -831百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -1,049百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △33.53円 |
| 売上高営業利益率 | △256.0% |
| 自己資本比率 | 当期末 77.3% / 前期末 94.7% |
| 総資産 | 4,528百万円 |
| 純資産 | 3,502百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 150百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -244百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 3,370百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,392百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減価償却費 | 0千円 |
| 減損損失 | 216,784千円 |
| 特別損益の内訳 | 固定資産売却益 99千円、減損損失 216,784千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 35,954,800株 |
| 期末自己株式数 | ―株 |
| 業績の増減要因 | Lilly社および小野薬品との新契約により契約一時金・共同研究費を得た一方、プログラム増加と研究機能強化に伴う組織拡大で費用が増加し、生物評価系設備・化学系設備の減損損失216,784千円を計上した。 |
この書類が述べていない項目（9件）
通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。Lilly社および小野薬品との新たな契約による契約一時金・共同研究費の計上、プログラム増加と研究機能強化に伴う組織拡大、人件費や研究開発費などの増加、設備の減損損失216,784千円を挙げています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。