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フィード・ワン(2060)・施策再定義直近の決算説明資料(2026-05-08)では「実績引用」

三社完全統合と統合シナジーの実現

FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「実績引用」で、最初の「実績引用」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-05-08。

6記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化達成FY2017再定義FY20222016: 320162017: 120172018: 020182019: 020192020: 020202021: 020212022: 120222023: 020232024: 020242025: 020252026: 1
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グループ企業間の統合・連携によるシナジー創出202社が書いているテーマ・逆風0社・追い風214社

直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに3社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている189社のうち14社を表示しています。上の文は189社すべてから計算しています。このテーマの214件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-05-08実績引用決算説明資料

    「統合10周年の節目に、各利益段階で過去最高益を達成し、増配も決定」

    完全統合から10年の節目を、各利益段階の過去最高益および増配と併記している。完全統合の達成状態自体は変更していない。
  2. FY2022再定義有価証券報告書

    「当社グループは、第3次中期経営計画(2021年度~2023年度)を策定し、第2次中期経営計画にて強化した事業基盤をフル活用した収益拡大の実現と、持続的な成長を可能にするための更なる基盤構築と位置づけ、「経営統合の総仕上げ」を基本方針とし、コア事業である「畜産飼料」事業の更なる収益力強化、「水産飼料」「食品事業」「海外事業」の成長加速、ESG経営の推進と基盤強化を基本戦略に掲げ、飛躍の3ヶ年とすべく取り組んでまいります。」

    三社完全統合そのものは過去の達成事項として扱われている一方、第3次中期経営計画では統合後の事業基盤を活用し、「経営統合の総仕上げ」という段階へ再定義している。
  3. FY2017達成有価証券報告書

    「これにつきましては、統合シナジーの早期発現等により1年前倒しで期初計画を達成いたしましたので、平成29年度は連結経常利益52億円を計画として取り組んでまいります。」

    完全統合後の統合シナジーが早期に発現し、中期経営計画の期初目標を1年前倒しで達成したと記載している。
  4. FY2017-Q2実績引用有価証券報告書

    「なお、前第3四半期連結会計期間より、完全統合を契機に各事業セグメントに対する全社費用等について配賦方法の見直しを行っております。」

    完全統合を契機としたセグメント名称変更および全社費用等の配賦方法見直しを、前年同期比較の前提として再び引用している。
  5. FY2017-Q1実績引用有価証券報告書

    「前連結会計年度より、従来の「畜水産物事業」は「食品事業」にセグメント名称を変更しております。セグメント名称変更によるセグメント情報に与える影響はありません。変更の事由は平成27年10月1日の完全統合に伴う新組織体制の構築によるものであります。」

    完全統合を過去の組織再編として引用し、新組織体制に基づく食品事業への名称変更と費用配賦方法の見直しを説明している。
  6. FY2016初出有価証券報告書

    「今般、早期に当社、協同及び日配を一体化することにより、販売部門・研究開発部門の強化、製造部門における一層の効率化や管理部門をはじめとする機能重複の解消などを実現し、統合シナジーの早期化、最大化を具現化するものであります。」

    平成27年10月1日に協同飼料株式会社及び日本配合飼料株式会社を吸収合併し、完全統合を実施した。引用は統合によって実現を目指す効果を示している。
一緒に動いた変遷

この会社のほかの変遷で、同じ書類の中で同じ向きに2回以上動いたものはありません。

次にこの変遷が動くとき
フィード・ワンの次の決算発表は2026-10-29の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-08の決算説明資料で、「実績引用」でした。
報道
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